ENECHANGE、EV向けワイヤレス充電の実証実験開始の意向を表明、電動モビリティの未来を切り開く

■EV向けワイヤレス充電の世界的な先駆者であるWiTricityと提携

　ENECHANGE(エネチェンジ)<4169>(東証グロース)は23日、WiTricityとの協業により、日本国内における電気自動車(EV)向けワイヤレス充電ソリューションの導入を検討すると発表。エネチェンジは、この実証実験を通じて、電動モビリティの未来を再定義し、急速に進化している業界に変革をもたらしていくとしている。

■革新的なワイヤレス充電技術を日本に導入

　現在、日本ではEVの普及が進んでおり、同時に全国的にEV充電インフラの整備も進められている。モビリティの急速な電動化に備え、特に自動運転が普及していく近い将来では、ワイヤレス充電技術がいずれ必要不可欠なものになっていくと考えられる。WiTricityのワイヤレス充電技術は、優れたEVユーザー体験を提供するだけでなく、充電プロセスを完全に自動化し、コードやプラグをなくすことで、メンテナンス費用を下げ、安全性の向上とスペースの最適化を進める。エネチェンジは、日本全国でEV充電器を展開・導入してきた実績(累計受注台数6482台　※1)を活かして、WiTricityの技術の普及のサポートを行っていく。

　WiTricityは、従来のEV充電の考え方に変革をもたらする。WiTricityのワイヤレス充電技術は、地上に設置された充電パッドから、EVの下側に取り付けられた受信コイルに無線で電力を送信するため、充電ケーブルは必要ない。同社独自の磁気共鳴技術は、2つの共鳴器による磁界共鳴方式により高効率な電力転送を可能にし、独自のチューニング技術により幅広い条件下における効率的な充電環境を実現している。充電パッドは、住宅や車道のほか立体駐車場用などの地上設置型と、駐車場や縁石の塗装に埋め込む地中設置型がある。WiTricityの充電パッドは平らで共鳴範囲が広いため、車高の異なる乗用車からトラック・バスなどの商用車まで、幅広い車両に対して安定充電できる柔軟性を備えている。さらに、位置の許容範囲があるため、EVユーザーは充電するために車両の位置を完全に合わせる必要はない。

　エネチェンジは、ジャパン・エナジー・ファンド(JEF)が運営する脱炭素テックファンドを通じて、2022年7月にシーメンスAG、未来アセットキャピタルとともに、WiTricityに出資した。エネチェンジのEV充電サービス「EV充電エネチェンジ」は、現在、日本最大の普通充電(6kW)のEV普通充電器ネットワーク※2　を有しており、2027年までに最大300億円を投じ、国内で3万台のEV普通充電器の設置を目標に掲げている。エネチェンジのEV充電サービスは、EVユーザーの利便性を重視しており、将来的にはワイヤレス充電を導入することで、充電体験をよりシンプルにしていくことも検討している。エネチェンジは、関連ファンドであるジャパン・エナジー・ファンド(JEF)を通じたWiTricityへの出資により、WiTricityの充電技術の既存および新規設備での実証実験を支援し、自動車のワイヤレス電動化を共に推進していく。

※1　エネチェンジ2023年度第2四半期時点。受注情報は現地調査等の結果により変動する可能性がある。 ※2　「EV充電エネチェンジ」は導入や運用の手間を最小限に電気自動車向けの充電設備が導入ができるEV充電導入台数No.1のオールインワンサービスである。(認証アプリ提供サービスでの、EV充電器(6kW)での設置台数、2023年5月時点、GoGoEV調べ) (情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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