14日のNY市場は反落

[NYDow・NasDaq・CME（表）]

NYDOW;29634.83;-403.89Nasdaq;10321.39;-327.76CME225;26625;-425（大証比)

[NY市場データ]

14日のNY市場は反落。ダウ平均は403.89ドル安の29,634.83ドル、ナスダックは327.76ポイント安の10,321.39で取引を終了した。ロシアのプーチン大統領がウクライナ都市への大規模攻撃についてタカ派な姿勢を弱める発言をしたため地政学的リスクが低下。また、英国のトラス首相が財務相を交代、法人税率引上げ凍結撤回を発表したため金融市場混乱への懸念も緩和した。投資家心理が改善するなか株式は上昇してスタート。しかし、10月ミシガン大消費者信頼感指数や同指数の期待インフレ率が予想を上回ると連邦準備制度理事会（FRB）の大幅利上げ観測がさらに強まり長期金利上昇とともに売りが再燃し、下落に転じた。週末でポジションを手仕舞う売りも散見され、引けにかけ下げ幅を拡大した。セクター別では銀行が小幅高となった一方で、自動車・自動車部品や半導体・同製造装置が大幅に下落した。シカゴ日経225先物清算値は大阪比425円安の26625円。ADR市場では、対東証比較（1ドル148.67円換算）でトヨタ自＜7203＞、ソニーＧ＜6758＞、ソフトバンクＧ＜9984＞、ファーストリテ＜9983＞、住友商事＜8053＞、SUBARU＜7270＞、旭化成＜3407＞などをはじめ全般売り優勢の展開。《YN》