クロスキャット、あさひ、日立など／本日の注目個別銘柄

<8058> 三菱商事 4120 +135大幅続伸。野村證券は総合商社5社の目標株価を一斉に引き上げ、関連各社は総じて買い優勢の動きになっている。同社に関しては投資判断「Buy」継続で、目標株価を4210円から5240円に引き上げた。原料炭や原油市況の上昇、第3四半期決算の動向を反映して業績予想を上方修正、22年3月期純利益は会社計画8200億円に対して9000億円を予想。今後の還元策にも期待としている。

<4208> 宇部興 2213 +12続伸。岡三証券は投資判断を「中立」から「強気」に、目標株価も2000円から2800円に引き上げた。カプロラクタムとベンゼンのスプレッドが高水準で推移する見込みであるほか、バイオガス用脱炭酸膜なども利益貢献するとして、22年3月期営業利益は会社計画390億円を上回り、前期比69.9％増の440億円になると予想。また、23年3月期は410億円を予想し、コンセンサスの332億円を大きく上回ると分析。

<9202> ANA 2664.5 -4小反落。3月に国内線59路線の2650便を減便すると発表。新型コロナウイルス変異株「オミクロン型」の感染拡大で運航規模の縮小を続ける方針。正常化が遅れる状況だが、国内の新型コロナ感染者数は足元でピークアウトの兆しを見せつつあるなか、ネガティブな反応は限定的。本日もウェディング業界など、リオープニング関連の一角は相対的に強い動きが目立つが、後場から地合いが急速に悪化するなか株価は下げに転じた。

<6920> レーザーテック 22000 -325反落。クレディ・スイス証券は投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に、目標株価も32000円から33500円に引き上げた。微細化の技術難易度上昇によるマスク検査の想定以上の上昇、大手顧客の米国拠点マスクショップが同社主力のEUVマスク欠陥検査装置受注をけん引すると新たに想定したことなどで、今期以降の受注予想を上方修正。ただ、グロース株売りの地合い継続が本日は重しとなった

<6501> 日立 6150 +246大幅続伸。前日にスモールミーティングが開催されたようで、今春に発表を予定している次期中計に対する期待感が高まっているようだ。次期中計では、これまでの再編局面から、より成長に焦点を当てたストーリーが提示される見込みのもよう。とりわけ、自社株買いも一株当たり利益（EPS）成長ストーリーの一部と考えられているようで、今後の積極的な自社株買いが期待される形になっている。

<3765> ガンホー 2778 +79大幅続伸。スマホ向けRPG「パズドラ」が2月20日にサービス開始10周年を迎えることに伴い、10周年を記念したNintendo Switchソフト「PUZZLE & DRAGONS Nintendo Switch Edition」を同日より発売すると発表している。対応言語は7カ国語で、世界38カ国が販売地域になっている。短期的な業績の押し上げ要因につながるとの期待が先行する状況のようだ。

<3333> あさひ 1328 -93大幅反落。同社は本日が2月期末の配当・優待権利落ち日となっており、処分売りが優勢の展開になっているようだ。年間配当金は期末一括配当の28円を計画、前日終値ベースでの配当利回りは2％水準。また、100株保有の株主には1000円の優待券が4枚贈呈される株主優待を行っており、配当・優待利回りは前日終値ベースで4.8％の水準となっていた。

<9101> 郵船 10000 +70続伸。米調査会社がまとめた1月のアジア発米国向け海上コンテナ輸送量は前年同月比7％増の177万937個だったと報じられている。1月単月として過去最高を更新、19カ月連続で前年実績を上回る状況になっているようだ。輸送量の順調な拡大傾向持続で、運賃市況の高水準継続も一段と長期化するとの見方になり、海運株の来期業績期待が高まる展開へ。他の海運大手も買い先行の動きとなっている。

<2307> クロスキャット 1793 +128大幅続伸。前日に株式分割の実施を発表しており、買い手掛かり材料とされているもよう。3月末株主を対象に1：2の株式分割を実施する。流動性を高めることにより、投資家層のさらなる拡大を目指すとしている。株式分割に伴う配当金、株主優待の実質的な変化は生じないようだ。足元の好業績なども背景となり、流動性向上に伴う株高期待を高める動きが先行へ。

<1433> ベステラ 1294 +22大幅反発。前日に22年1月期業績予想の上方修正を発表、営業利益は従来予想の4.5億円から5.9億円、前期比4.8倍の水準にまで引き上げ。工事の想定以上に順調な進捗が進んでいるほか、矢澤のグループ化に伴う事業シナジーも順調に顕在化しているもよう。第3四半期累計では2.4億円の水準にとどまっていたことから、修正幅は想定以上との見方が優勢になっている。《ST》