サムコ、しまむら、ピックルスなど/本日の注目個別銘柄

2019年12月25日 15:47

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記事提供元:フィスコ


<6387> サムコ 1668 +300急騰。東海東京証券が投資判断を新規に「アウトパフォーム」、目標株価を2600円としていることが買い材料視されている。化合物を主体材料とした化合物半導体製造装置、とりわけエッチング装置やCVD装置、洗浄装置など同社の得意装置は、類似競合企業が少なくて技術優位性のある装置が多いと指摘。5G時代には高周波デバイスや化合物半導体が大量に使用されることから同社には追い風と判断しているもよう。

<6196> ストライク 5390 +705大幅続伸で年初来高値を更新。前日発表の第1四半期決算が好感された。営業益は6.2億円で前年同期比2.7倍と急拡大、上半期計画11.8億円、同55.4%増に対する進捗率も52.8%と順調な推移に。複数の大型案件成約によって売上高が大きく拡大する形に。また、受託案件は117件で前年同期比倍増、期初計画83件も大きく上回る状況になっており、第2四半期以降の業績拡大持続なども想定されているようだ。

<7649> スギHD 5900 -410大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は201億円で前年同期比12.6%増益となったが、9-11月期は同7.0%増にとどまり、上半期の同14.8%増から増益率は鈍化している。増収率は拡大したものの販売管理費の増加が要因になっている。会社側の下半期計画8.1%増益も下回る状況に。通期会社計画の大幅な上振れ期待などが後退する展開となっているもよう。

<8227> しまむら 8340 -690大幅続落。前日に発表した第3四半期決算がネガティブインパクトにつながる。累計営業利益は189億円で前年同期比8.1%減益、9-11月期は同27%減益となっている。6-8月期の増益転換で高まった収益底打ち期待が急低下する形に。通期予想は従来の347億円から259億円にまで下方修正、下振れ自体は想定線といえ、280億円程度であった市場コンセンサスも上回る下方修正幅が失望感を強めさせる。

<2925> ピックルス 2902 -353大幅反落。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は15.7億円で前年同期比35.6%の大幅増益、通期計画の前期比31.4%増益に対しても順調な進捗となっている。ただ、上半期決算前に上方修正を行っているなど、足元の業績好調は織り込み済み、収益水準が比較的小さい決算期とはいえ、9-11月期は前年同期比で減益に転じており、市場の期待値には未達と受け止められているもよう。

<3823> アクロデア 249 +13大幅反発。子会社を設立して、新たにビンゴカジノ事業を開始すると前日に発表している。現在はグアム現地法人にビンゴシステムのライセンスを提供しているが、今後は直営事業にも進出する。まずは、カンボジアのビンゴカジノ場について、新規に設立する現地法人の直営店として運営を開始する予定。今後は日本国内のIR施設でのビンゴカジノ場展開を目指すとしており、期待感の高まりへとつながっている。

<4361> 川口化 1123 +128急伸。前日に業績修正を発表している。19年11月期業績は、売上高は従来予想を若干下振れるものの、営業利益は1.5億円から1.9億円に上方修正。技術的優位性を持つ製品の拡販や生産効率の向上による原価低減効果などが収益上振れの背景に。上半期営業利益が従来計画を下振れて着地していたため、業績上振れにはサプライズも強まる状況とみられる。

<6551> ツナグGHD 777 +52大幅続伸で年初来高値更新。リクシスとの販売業務委託契約の締結を前日に発表しており、買い材料視される展開になっている。同社の顧客に対して、リクシスが提供している仕事と介護の両立支援クラウド「LCAT」の導入支援を行っていく。従業員の生活環境を考慮した安心して働ける職場環境作りを行うことで、中長期的な採用力の向上と定着・離職防止につなげていく方針。シナジー効果による業容拡大を期待する動きが優勢に。

<6740> JDI 74 -6急落。一時は9円安まで下押す。過去の決算で在庫を累計約100億円過大に資産計上し、その後に全額を取り崩した疑いがあると発表している。先には、経理担当の元幹部から不適切な会計処理を行っていたとの指摘がなされていた。今後、第三者委員会を立ち上げ、過去の決算数値に影響があるかなどの詳細を調査するとしている。コミットメントラインの契約期間延長合意などを発表し、足元では買い優勢の地合いとなっていた。

<5108> ブリヂス 4165 -33続落。SMBC日興証券では投資判断を「1」から「2」に、目標株価も5000円から4600円に引き下げた。グローバル自動車全需が弱含んでいることによるネガティブな影響はタイヤメーカーも不可避と分析。会社側のタイヤ販売見通しは全体的に下振れ傾向であるほか、高収益の建設・鉱山車両用ラジアルタイヤの見通しもトーンダウンと、収益環境は厳しいと判断。来期以降の配当金が大きく上振れる可能性も低いとみている。《HH》

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