【特集】ベトナム関連の有望株をスクリーニング！高パフォーマンスが期待できるか？

■ベトナムに進出した関連株にアプローチ

　全般相場が、海外市場の波乱展開にふらされるようなら、これまで余り取り上げられてこなかったベトナムに進出した関連株にアプローチ、青田買いする余地があると想定される。問題は、どの銘柄に照準を合わせれば高いパフォーマンスが期待できるかにかかる。参考になるのが、今回のベトナム・ブームが、第3次に当たるという事実である。=>参考:どう見るこの相場

■第1次ブームから第3次ブームまで業種、規模を問わず幅広く進出

　ベトナム・ブームの第1次、第2次では、主力株や業界トップ企業の進出が目立つ。このなかで割安株に限定してスクリーニングすると、工業団地の造成では大和ハウス工業<1925>(東1)、双日<2768>(東1)、住友商事<8053>(東1)、野村ホールディングス<8604>(東1)、エネルギー関連の出光興産<5019>(東1)、丸紅<8002>(東1)、輸出拠点建設の製造業ではブリヂストン<5108>(東1)、JUKI<6440>(東1)、ブラザー工業<6448>(東1)、パナソニック<6752>(東1)、ホンダ<7267>(東1)、スズキ<7269>(東1)、キヤノン<7751>(東1)などと続く。

　第3次ブームでは、とくに最近では業種も進出形態もバラエティに富むとともに、軽量株の新規進出や拠点増強なども盛んになっている。コード番号順に列挙すると、サンテック<1960>(東2)、マツオカ<3611>(東1)、第一稀元素化学工業<4082>(東1)、荒川化学工業<4968>(東1)、共英製鋼<5440>(東1)、三機サービス<6044>(東1)、こころネット<6060>(JQS)、三井海洋開発<6269>(東1)、カワタ<6292>(東1)、シャープ<6753>(東1)、メイコー<6787>(JQS)、フクビ化学<7871>(東2)、愛知時計電機<7723>(東1)などと続き、IT(情報技術)関連でも、オフショア開発拠点増強のためにクレスコ<4674>(東1)と加賀電子<8154>(東1)が、子会社を設立した。異色株は、ベトナム証券市場に注力の藍澤証券<8708>(東1)で存在感を増そう。

■人材紹介、語学教育などの改正出入国管理法関連の割安株も再度の出番

　人材関連株では、すでに第1次・第2次ブーム時にnmsホールディングス<2162>(JQS)、パソナグループ<2168>(東1)、パーソナルホールディングス<2181>(東1)、リクルートホールディングス<6098>(東1)などが現地で人材派遣事業を推進していたが、これに加えて、改正出入国管理法関連の割安小型株が浮上すると想定される。当コラムでも今年2月18日付けで取り上げたが、高度外国人採用のアルトナー<2163>(東1)、建設分野に強みを持ち日本語教育も強化の夢真ホールディングス<2362>(JQS)、IT人材採用と日本語学校運営のヒューマンホールディングス<2415>(JQS)、外国人労働者の労務管理のUTグループ<2146>(JQS)、農業・介護分野のアルプス技研<4641>(東1)、ベトナムの理工系2大学と教育プログラム開講で協業のウィルグループ<6089>(東1)のほか、日本最大の語学教室運営会社をM&Aした京進<4735>(東2)などが、有力候補株となる。

　このうち夢真HDは自己株式取得の取得上限の拡大と取得期間の延長、UTグループは大株主の投資会社の保有比率アップ、ウィルグループは業績の上方修正と自己株式取得などの側面支援材料も揃っており、小型株特性を発揮しよう。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)

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