終身雇用が崩壊、ビジネスパーソンに今求められる「積極性」と「柔軟性」

2019年5月21日 17:50

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雇用のあり方の変化は会社が求める能力にも影響している

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■ビジネスパーソンが身につけるべきこと

 時代の変化に応じて、ビジネスパーソンが身につけるべきことも変化する。今、会社員という働き方を選んでいる人たちが取るべきなのは、勤めている企業がどのような方向転換をしたとしても対応できるスタンスだ。世界的企業として認知されているトヨタの社長が「今後は終身雇用が難しくなる」と明言したことは、これまでにない速度で会社員という言葉が変化する時代の幕開けと言えるだろう。

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■すでに求められている「積極性」と「柔軟性」という能力

 トヨタが明言した事実を報道で聞き、どのような能力が必要になるのかが気になったビジネスパーソンは少なくないだろう。しかしすでに、転職業界のリーディングカンパニーであるDODAが次のような調査を公表しており、これから身につけるべきスキルは明確だ。

 「企業が求めるヒューマンスキルを6つのカテゴリに分類し、それぞれの求人で求められる人物像(複数選択可)を集計したところ、最多は「積極性」で全求人の74%で求められていることが分かりました。(中略)二番目に多いのは「柔軟性」(60%)で、社会構造やマーケットの変化のスピードが速まる中、今までのやり方に固執せず、状況に応じて柔軟に思考や行動を変化させられる力が求められているのでしょう。」(「企業が求める人物像は?」採用担当者のホンネ­ ‐ 中途採用の実態調査より)

 会社員の中には、専門知識を武器とする人材も少なくないが、これからの時代はそのこだわりが仇となってしまうリスクすらあると言える。

■「積極性」と「柔軟性」は 情報の収集と取捨選択があってこそ

 多くの企業がビジネスパーソンに対して、「積極性」と「柔軟性」を求めているのは先ほど触れた通りだ。しかし終身雇用が崩壊することが予想される昨今で、ビジネスパーソンが気づくべきなのは、積極性と柔軟性が情報の収集と取捨選択に支えられていることである。

 仮に「もっと積極的に意見を出そう」、「世の中の変化に対応できる行動を取ろう」と考えても、適切な情報がなければ正しいアプローチをおこなうことはできない。むしろチームワークが重んじられる現在の日本では、反感を買ってしまう可能性さえある。企業が求める行動を取ろうとする意思は重要だが、適切な情報がない状態でその考えに同調しようとすることは非常にリスクが大きいのだ。

■まずは世の中の変化を俯瞰すること

 会社のあり方が変化することは理解しているが、すぐに考えを変えることができないという会社員も多いだろう。そんなビジネスパーソンには、まずは世の中の変化を俯瞰することをおすすめする。インターネットからでも書籍からでも、人間関係からでも自分にない考えを得ることが現在の企業が求める「積極性」と「柔軟性」を身につける第一歩となる。

 急激に行動を変えることはできなくても、プライベートにおいて仕事をしている自分では取らないような行動を心がけることで、次第に確かな情報を根拠とした積極性や柔軟性を身につけることができるのだ。

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