象印、18年11月期は減収減益に　19年11月期も減益・減配の見通し

　象印マホービン【7965】は25日、2018年11月期の決算短信を発表、売上高は前期比0.9%減の846億3,500万円、営業利益は同20.1%減の62億5,300万円、純利益は同16.9%減の44億3,400万円となった。原材料費の高騰や、販管費の増加が影響し減益となった。また同時に今期(19年11月期)の業績予想を発表、売上高は855億円（前期比0.1%増）、営業利益62億円（同0.9%減）、純利益は44億円（同0.8%減）とした。なお予想配当額は1株当たり26円（前期30円）とし、減配の見通しを立てている。

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　同社は大阪市北区に本社を置く調理生活家電やリビング製品の大手メーカーである。創業は1918年で、1923年にはマホービンの製造販売を開始、1961年に現在の社名となっている。また、証券市場では1986年に大阪証券取引所第2部に上場、2018年に東京証券取引所第1部に指定された。

　メインである国内調理家電では、炊飯ジャーは新製品の販売が前年を上回ったものの、電気ポットやグリル鍋、オーブントースターに関しては前年を下回り、電気調理器具全体としては前年を下回る売上げとなった。海外調理家電も中国市場で炊飯ジャーの大口案件が無くなった影響が大きく、前年を下回った。

　リビング製品部門ではステンレスマホービンの売上が国内外ともに好調で、特に国内では猛暑の影響で大容量のステンレスクールボトル（保冷専用）の売上が前年を上回った。また生活家電は、国内では加湿器が好調、海外では布団乾燥機や衣類乾燥除湿器が売り上げに寄与したが、国内の布団乾燥機や食器乾燥機の売上が低調となり全体としては前年を下回る売上げとなった。

　今期の見通しとして、引き続き中国市場を中心に新製品を投入し競争力を強化することで売上の維持はできるとしているが、利益では原材料費の上昇による圧迫は避けられないとし、減益の見通しとしている。配当予想もそれに伴ったものとみられる。

　世界の経済成長は減速する見通しが徐々に強くなってきている。特に同社が力を入れている中国市場は米国との貿易摩擦の影響が顕在化しつつある。その中で同社はどのようにして利益を確保するかが注目されるところである。（記事：福井廉太・記事一覧を見る）