名古屋市がうやむやにした子宮頸がんワクチン調査結果、論文誌で発表

2018年3月5日 23:12

印刷

記事提供元:スラド

 2015年に名古屋市が行った子宮頸がんワクチン接種者に対する調査で、実際には「接種者に有意に多い症状はなかった」との結論が出たにも関わらず、民間団体からの「圧力」を受けて結論をぼかしたという話が2016年に報じられていたが、この調査結果がPapillomavirus Research誌にて論文として発表された(論文認定NPO法人フローレンス代表理事・駒崎弘樹氏のブログ)。

 論文タイトルは「No Association between HPV Vaccine and Reported Post-Vaccination Symptoms in Japanese Young Women: Results of the Nagoya Study」(子宮頸がん(HPV)ワクチンと「日本で若い女性に報告されているワクチン接種後の症状」には関連性がない:名古屋スタディの結論)。論文によると、HPVとワクチン接種後の症状についての大規模な調査を行ったとのことで、年齢を考慮した分析の結果、報告されているワクチン接種後の症例24件についてHPVワクチンとの明確な関連性はないとの結論が示されている。

 スラドのコメントを読む | 医療

 関連ストーリー:
Nature誌など、子宮頸がんワクチンの安全性を訴えていた医師にジョン・マドックス賞を授与 2017年12月04日
「子宮頸がんワクチンの副作用」とされた症状、ワクチン接種歴のない子供でも確認される 2016年12月27日
子宮頸がんワクチン薬害捏造疑惑の池田修一・信州大学副学長、捏造を指摘したWedgeを訴える 2016年08月19日
名古屋市の子宮頸がんワクチン接種者調査、「接種者に問題はない」との結論をぼかす 2016年06月28日
「子宮頸がんワクチンが障害の原因となり得る」という根拠はない 2016年06月22日

※この記事はスラドから提供を受けて配信しています。

関連キーワード

関連記事