【忠田公夫の経済＆マーケット展望】テクニカル分析で見る日経平均

■わずか３円の誤差での上下波動を展開、１０～１２月が買い場に

　　テクニカル分析の要諦の中に『将来の株価を予測する際には、過去の変動幅（上昇幅・下落幅）を参考にせよ』とある。

　　日経平均株価の今回の上昇波の起点を終値ベースで捉えると、リーマン・ショック後の安値、つまり２００９年３月１０日の７０５４円となる。ここを出発点として、まず翌１０年４月５日の１万１３３９円まで４２８５円の値上りを示した。その後、翌１１年１１月２５日の８１６０円まで下落し、ここを二番底として、本年５月２２日の高値１万５６２７円をマークするに至った。問題はこの１万５６２７円という株価上昇が、過去の変動幅に照らして、どのような位置づけができるのかである。

　　リーマン・ショック後の底値からの上昇幅４２８５円を２０１０年４月高値に加算すれると、１万５６２４円と本年５月高値の近似値（誤差３円）が得られ、この株価水準が一旦、意味を持った高値として認識すべきことを示唆していたのだ。

　　バーナンキ議長が量的緩和の縮小に言及した直後に、わずか１日で１１４４円安と急落したのは１万５６００円台の上値抵抗の強さを物語っていた、とも解釈できよう。

　　もう一つ検証しておきたいのが本年６月１３日の安値１万２４４５円（終値）である。過去の変動幅として、２０１０年４月５日高値１万１３３９円から翌１１年１１月２５日の安値８１６０円に至る下落幅３１７９円を５月高値１万５６２７円から差し引くと１万２４４８円（誤差３円の近似値）となる。つまり、この１万２４００円台の水準には下値抵抗の強さを示唆している。

　　米国の財政協議の難航により、ＮＹダウは１万５６００ドル台の高値（終値ベース）から一時１万５０００ドル割れをみせ、つれて、ややドル安・円高に振れ、日経平均も連動安を余儀なくされているが、明年を視野に捉えると、１０月から１２月にかけて日本株の調整局面は投資の好機と考えている。ＮＹダウについてはデフォルト回避後の反発力が強いものかどうかを見極めたい。（忠田公夫＝経済・株式評論家・アナリスト。ナショナル証券投資調査部長、ＳＭＢＣフレンド調査センター常務を経て現職。９６年に日本経済新聞社・日本経済研究センター主催の関西経済人・エコノミスト会議において優秀エコノミスト賞受賞）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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