【株式評論家の視点】みずほフィナンシャルグループは本格的な構造改革の実現を評価

＜銘柄の見所＞

　　みずほフィナンシャルグループ <8411> （東１）はもみ合い下限に到達、下げ渋りから反転相場入りの様相を強めてきた。個人投資家のディーリング銘柄の主軸銘柄とあって、同社の人気低落は市場ムードに大きな影響を与えており、人気復活は全体相場の戻りに欠かせない要件である。

　　市場部門や国際部門収益の伸長、経費の削減、みずほ証券の業績改善などの寄与で前２０１３年３月期の純利益は５６０５億円と、事前見通しの５０００億円を上回り、前期比１６％増へ上振れ決算となった。その反動もあって、今２０１４年３月期の純利益は５０００億円と前期比１０％減の慎重な見通しが明らかにされている。

　　それが失望人気につながり、嫌気売りを誘っている図式だ。対前期比では市場部門の収益は減少する見込みだが、国際部門や金融商品販売の収益、みずほ証券の業績などに上振れ余地があり、与信費用の計画もやや保守的として、今期の増額を想定するアナリストが増えている。実際、ここへきてアナリストのレーティング引き上げが続いており、市場の見方も次第に前向きなものとなる方向が予想される。

　　同社は今期から３カ年の中期経営計画で、最終年度の２０１６年３月期に連結純利益「５５００億円レベル」を目指す。今年７月に傘下のみずほ銀行とみずほコーポレート銀行が合併するが、証券子会社の統合効果、銀行・信託・証券とのグループ一体運営体制の強化などで、「Ｏｎｅ　ＭＩＺＵＨＯ」のシナジー効果として２０１６年３月期に１４０００億円が想定されている。ツーバンク体制の非効率性などの要因から、メガバンクの中では収益率が低位にあったが、本格的な構造改革の実現で、大幅な収益アップが期待されている。ＰＢＲ０．９倍、配当利回り３．２％と、再び割安感の強い水準に戻ってきた。自然発生的な買いが株価を押し上げていく場面が想定される。（株式評論家・隆盛）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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