【編集長の視点】キヤノンは急反落、ユーロ関連株は業績上方修正・黒字転換もＡＤＲ安を嫌い売り先行

＜マーケットトーク＞

　　キヤノン <7751> は、寄り付きの売り気配から２２０円安の３６２０円と売られ７営業日ぶりに急反落している。前日２４日大引け後に今１２月期第１四半期（１Ｑ）決算の開示と同時に、１２月通期業績の上方修正を発表したが、通期業績が市場コンセンサスは下回っているうえに、１Ｑ業績自体も大きく減益転換し、前日の米国市場で同社ＡＤＲ（預託証券）が、東京市場の終値に対して１６９円安（円換算値）と売られて引けたことも嫌い、前日に顔合わせした年初来高値３８４０円水準で利益確定売りが先行している。

　　同社と同じユーロ関連株では、前日に任天堂 <7974> （大１）も、３月期決算を発表、前期業績が、再下方修正して営業赤字幅を悪化させて着地し、今期業績のＶ字回復を予想し市場コンセンサスを上回ったが、ＡＤＲが、やはり大阪市場の終値に対して２８１円安（円換算値）と売られたことが響いて、７３０円安の１万１２２０円と急反落、いずれも米国市場の写真相場となっている。

　　キヤノンの１２月期業績は、期初予想より売り上げを１７００億円、税引前純利益を５００億円、純利益を３５０億円それぞれ引き上げ、純利益は、２９００億円（前期比２９％増）と増益転換率を拡大する。オフィス複合機が、カラー機を中心に緩やかに回復し、レンズ交換式デジタルカメラも引き続き拡大、半導体露光装置も下期から回復、第２四半期以降の為替レートを期初予想の１ドル＝８５円から９５円へ、１ユーロ＝１１５円から１２５円へと見直し前期通期よりそれぞれ約１５円、約２１円の円安と想定したことが上方修正要因となった。ただ純利益は、市場コンセンサスをなお２００億円弱下回る・

　　株価は、今年１月の今期業績発表で増益転換を予想したが、市場コンセンサスを下回ったことで年初来安値３０７０円まで売られ、外資系証券の投資判断・目標株価引き上げなどをテコに高値追いとなった。ＰＥＲは１４倍台と割安となり、下値では強弱感の対立が激化しよう。（本紙編集長・浅妻昭治）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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