【株式市況を検証】日銀会合やギリシャ再選挙を控えて薄商い、様子見ムード継続

【日経平均株価、ＴＯＰＩＸともに小幅反落】

★東証１部市場の売買代金は４営業日連続で１兆円を下回る

　　１４日は下落した。日経平均株価は前日比１８円９５銭（０．２２％）安の８５６８円８９銭、ＴＯＰＩＸは前日比０．７８ポイント（０．１１％）安の７２５．６６となり、いずれも小幅に反落した。前日の米国株式市場が下落した流れを引き継いだが、午後に入って下落幅をやや縮小した。ただし全体として薄商いで様子見ムードの強い展開が続いた。

　　日経平均株価の日中値幅は７１円１８銭だった。東証１部市場の売買代金は概算で８５９８億円となり、前日の８３５９億円に比べてやや増加したが４営業日連続で１兆円を下回った。

　　前日１３日の米国株式市場は下落した。ダウ工業株３０種平均株価は前日比７７ドル４２セント（０．６２％）安の１万２４９６ドル３８セントと反落した。米５月小売売上高を嫌気して売り優勢でスタートした。その後は前日終値を挟んでモミ合う展開だったが、ギリシャ問題などへの警戒感などで取引終了にかけて下落幅を拡大した。Ｓ＆Ｐ５００株価指数は前日比０．７０％安と反落、ナスダック総合株価指数は前日比０．８６％安と反落した。

　　この流れを受けて日経平均株価は前日比５６円４４銭安と売り優勢でスタートした。外資系証券９社経由の寄り付き前の注文状況は差し引き３５０万株の売り越し観測だった。

　　寄り付き後の日経平均株価は動意に乏しく、概ね８６００円台前半の狭いレンジでモミ合う展開となった。売り買いともに様子見ムードを強めた。

　　午後に入ると日経平均株価は、株価指数先物取引が主導する形で寄り付きから下落幅を縮小してスタートした。前日比プラス圏に転じる場面もあった。対ユーロでやや円安方向に傾いたことも支援材料だった。日経平均株価、ＴＯＰＩＸともに、午前に比べて下落幅を縮小して取引を終了した。

　　東証１部市場の騰落銘柄数は値上がり銘柄５５９（全体の３３％）、値下がり銘柄９１２（全体の５４％）だった。方向感に乏しい展開だったが、セクター別には証券の上昇が目立った。また銀行、保険、海運などが上昇した。一方で水産・農林、鉱業、ゴム製品、非鉄金属、自動車、卸売、小売、空運、電力・ガスなどが下落した。

　　東証１部市場の売買代金上位の個別銘柄で見ると、１０位の野村ホールディングス <8604> 、１６位のリコー <7752> の上昇が目立った。また１位の三井住友ＦＧ <8316> 、７位の三菱ＵＦＪＦＧ <8306> 、１１位のみずほＦＧ <8411> 、１２位のソフトバンク <9984> 、１３位のディー・エヌ・エー <2432> 、１５位のパナソニック <6752> 、１８位のソニー <6758> 、２０位のコマツ <6301> が上昇した。

　　一方で、５位のツガミ <6101> の大幅下落が目立った。また２位のトヨタ自動車 <7203> 、３位のグリー <3632> 、４位のキヤノン <7751> 、６位のファナック <6954> 、８位のファーストリテイリング <9983> 、９位の日立製作所 <6501> 、１４位の日産自動車 <7201> 、１７位のホンダ <7267> 、１９位の三菱商事 <8058> が下落した。

　　１４日～１５日の日銀金融政策決定会合、１７日のギリシャ再選挙、１９日～２０日の米ＦＯＭＣ（連邦公開市場委員会）と、週末から来週にかけて重要イベントを控えているだけに、売り買いともに動けず、様子見ムードはやむを得ないだろう。

　　午後に入って銀行株などが買われて下落幅を縮小したが、日銀金融政策決定会合への期待感のようだ。ポジティブサプライズを期待したいところだが、今回の日銀金融政策決定会合では追加緩和見送りという見方が大勢だけに、全体を押し上げるには至らなかった。明日もポジティブサプライズがなければ、個別物色の展開だろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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