【話題株】三井松島産業は安値から急反発、豪州炭鉱権益取得合意で下げ過ぎ訂正

　　三井松島産業 <1518> は２８日、３円高の１３２円と急反発し、５月１５日につけた年初来安値１２７円から底上げしている。前週末２５日大引け後に豪州連結子会社を通じて豪州のＤｏｙｌｅｓ　Ｃｒｅｅｋ炭鉱（ＤＣ炭鉱）の権益を取得する基本合意書を同炭鉱を保有するヌーコール社（ニューサウスウェールズ州）との間で締結したことを発表、同社の主力炭鉱となっているリデル炭鉱に続く有望鉱区を取得したと評価して下げ過ぎ訂正買いが再燃している。

　　ＤＣ炭鉱は、ニューキャッスル港から約１００キロメートルに位置してリデル炭鉱と同地区にあり、低灰分の高品位一般炭、非微粘結炭を産出しており、２０１５年から生産を開始し２０１８年には最大で年間５００万トンまで生産を拡大する。

　　同社は、同炭鉱の権益の１０％を約３２億円で段階的に取得し、最終的な開発計画が整った段階で最大２０％まで買い増す権利も有している。

　　権益取得により同社の権益炭は、最大年間５０万トン増加し、リデル炭鉱の年間約１５０万トンと合わせて年間２００万トンとなる。

　　株価は、前３月期業績の再上方修正で年初来高値１８７円まで買われ、今期業績を石炭価格の低迷懸念で減益転換と予想、市場コンセンサスを下回ったことから同安値まで突っ込んだ。ＰＥＲは９倍台、ＰＢＲは０．６倍と下げ過ぎを示唆しており、低位値ごろの資源株人気を再燃させ一段の底上げにトライしよう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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