ピーター・シャープがトーブマン・アジアの社長を退任、ポール・ライトが昇進して社長に就任へ

（米ミシガン州ブルームフィールドヒルズ）-（ビジネスワイヤ） -- トーブマン・センターズ（NYSE：TCO）は本日、ピーター・シャープがトーブマン・アジアの社長を退任したと発表しました。シャープは2017年1月からこの役職を務めてきました。

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ポール・ライト（写真：ビジネスワイヤ）

トーブマンのロバート・トーブマン会長兼社長兼最高経営責任者（CEO）は、次のように述べています。「シャープの功績と、当社のアジアでの成長を推進するその確固たる取り組みに感謝しています。新たな活動で成功されることを願っています。」

エグゼクティブ・バイスプレジデント兼リース部門グローバル責任者のポール・ライトが、2020年1月1日付けでトーブマン・アジアの社長に昇進します。ライトは香港に異動し、トーブマンのロバート・トーブマン会長兼社長兼最高経営責任者（CEO）の下で勤務します。

トーブマン会長は、次のように述べています。「ライトは世界の小売業者およびパートナーと重要な関係を構築しており、そのアジア市場の知識は、米国と海外での当社の事業における重要な要素となっています。今回の昇進はライトにとって自然な次のステップであり、2020年の韓国でのスターフィールド・アンソンの開設に備えたり、この地域でのその他の機会を評価したりする上で、その能力は不可欠です。」

ライトは現在、ウィリアム・トーブマン最高執行責任者（COO）の下で勤務しています。この移行後も、ウィリアム・トーブマンはグローバル・リース業務の最高責任者としての役割を果たし、上場モール部門で最も生産性の高いクラス最高の小売資産を開発およびリースする当社の伝統を引き継ぎます。

ライトは2006年にトーブマン・アジアに入社し、直近ではリース部門のグループ・バイスプレジデントを務めました。この職において、当社の中国での新規開発物件であるCityOn.Xi’an（熙地港・西安店）（2016年4月28日オープン）およびCityOn.Zhengzhou（熙地港・鄭州）（2017年3月16日オープン）、ならびに韓国のスターフィールド・ハナム（2016年9月9日オープン）で優れたリース業績を達成しました。ライトはまた、トーブマン・アジアが以前にリースと管理サービスを提供していたショッピングセンターである韓国のIFCモールでのトーブマンのリース活動を成功に導きました。2017年初めに現在の職に昇進し、トーブマンのミシガン州ブルームフィールドヒルズのオフィスでの勤務を開始しました。米国でのライトの業績には、当社の最新の再開発プロジェクトであるロサンゼルスのビバリーセンターやナッシュビルのグリーンヒルズのモールでのリース活動を成功させたことがあります。

トーブマン・アジアに入社するまで、ライトはチッタ・マネジメント・リミテッドに勤務し、台北101モールでリース、不動産管理、小売業務を担当しました。また、アジアではレンドリース・コーポレーションで、パースとシドニーではジョーンズ・ラング・ウートンで管理職を務めました。オーストラリア出身のライトは、中国語と英語を話し、国際ショッピングセンター評議会に所属しています。

トーブマンについて

トーブマン・センターズは、S&Pミッドキャップ400の不動産投資信託会社であり、米国およびアジアの26の地域、広域、アウトレットのショッピングセンターの所有、管理、リースを行っています。トーブマンの米国所有の物件は、上場米国地域モール業界で最も生産性の高い物件です。1950年に設立されたトーブマンはミシガン州ブルームフィールドヒルズに本社を置いています。トーブマン・アジアは2005年に設立され、香港に本社を置いています。www.taubman.com

説明を簡単にするため、本プレスリリースでは、「トーブマン・センターズ」、「当社は」、「当社を」、「当社の」、「当社」、「トーブマン」、事業プラットフォームへの言及は、トーブマン・センターズ・インクやいくつかの別個の関連事業体の1社または複数社を意味します。実際には、事業はトーブマン・センターズ・インク自体や名前が示された事業プラットフォームではなく、関連事業体が行っています。

本プレスリリースには、1933年証券法第27A条（改正を含む）および1934年証券取引法第21E条（改正を含む）の意味での将来予想に関する記述が含まれる場合があります。これらの記述は、将来の出来事や財務業績に関する経営陣の現在の見解を示すものです。将来予想に関する記述は、「だろう」、「かもしれない」、「可能性がある」、「予想する」、「見込む」、「考える」、「意図する」、「するはずだ」、「計画する」、「推定する」、「見積もる」、「指針」などの用語や、将来の出来事や動向を予測または示し、過去の出来事を報告するものではない本リリースの同様の表現で識別することができます。本リリースに含まれる将来予想に関する記述は、本リリース発表時点のものです。法律で義務付けられた場合を除き、当社は将来新しい情報を入手できる場合でも、これらの将来予想に関する記述を更新する義務を負いません。実際の結果は、さまざまなリスクと不確実性により、予想されたものと大きく異なるものになる可能性があります。これらのリスクと不確実性には、1つ以上の取引完了条件が満たされない可能性、持分権の処分の発表により当社に影響が及ぶ可能性、取引の遅延または終了につながる可能性のある事象、変更やその他の状況の発生、一般的な経済状況、およびその他の要因などがあります。このような要因には、市場の賃貸料の変化、テナントの予定外の閉店または破産、アンカーテナントとの関係、小売業界の動向、デパートとの問題、消費者の購買行動の変化、不動産投資の流動性、債務制限条項を順守する当社の能力、融資の利用可能性と条件、市場金利と外貨の為替レートの変化、外国企業への投資価値の変化、金利および通貨リスクをヘッジする能力、資産の取得、開発、拡大、リース、管理に関連するリスク、M&Aや統合活動を通じて競合他社が規模の経済を得る可能性、外国企業への投資価値の変化、合弁不動産に関連するリスク、保険費用と保障、当社の情報技術、インフラストラクチャーまたは個人データに影響を与える可能性のあるセキュリティー侵害、技術侵害への対応に関連するコスト、主要な経営幹部の喪失、アクティビスト株主にかかるコストおよびこれに関連して経営陣の時間が奪われること、テロ活動、不動産投資信託としての当社の地位を維持すること、当社の事業に対する税金を引き上げる可能性のある州、地域、外国の法域の法律の変更、世界、国家、地域および／または自治体の経済的・地政学的環境の変化などがありますが、これらに限定されません。

これらのリスクと不確実性の議論については、フォーム10-Kによる最新の年次報告書とその後の四半期報告書の「リスク要因」の項目など、当社が証券取引委員会に提出した文書をご確認ください。

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