Opensignal、サテライト・ツー・スマートフォンD2D接続の実態を示す世界初のインタラクティブマップを公開
配信日時: 2026-10-13 02:17:00

ダイレクト・ツー・デバイスに関する動向について、独立した実態に基づいたグローバルな視点を提供します
(ボストン)- (ビジネスワイヤ) -- 消費者の接続体感に関する分析とインサイトを提供する世界的な独立系企業であるOpensignalは、Opensignal D2D Satellite Mapを公開しました。これは、スマートフォンとのダイレクト・ツー・デバイス(D2D)衛星接続が世界中でどこで行われているかを、インタラクティブかつ現実世界に基づいて描写した世界初のマップです。毎月更新されるこのマップ上のそれぞれのポイントは、2026年1月以降にスマートフォンがD2Dサービスに接続した場所を示しており、Opensignalが収集した数10億件のリアルワールド測定データから抽出されたものです。
本プレスリリースではマルチメディアを使用しています。リリースの全文はこちらをご覧ください。:https://www.businesswire.com/news/home/20261011671660/ja/
Opensignal D2D Satellite Map
「D2Dは、モバイル通信エリアや接続できる場所を再定義しつつあります。これは、ポケットに入っているスマートフォンが、今や衛星と直接通信できるようになったことによるものです。これまで、業界はどこに勢いがあり、どこで実際に普及が進んでいるのかが分からないまま、意思決定を行わざるを得なかったのが実態です」と、Opensignalのマーケット・パフォーマンス部門プレジデントであるマイク・サンディは述べています。「Opensignal D2D Satellite Mapは、世界のどの地域でD2Dが定着しつつあるかについて、独立した視点を提供します。これにより、パートナーシップ、周波数帯、デバイスに関する意思決定を、消費者が現在どのように接続しているかという実態に基づいて行うことが可能になります。D2Dが成熟するにつれ、こうした視点はますます重要になっていくでしょう。」
衛星ブロードバンドは、家庭や企業向けのインターネットサービスとしてすでに定着している一方、D2Dは比較的新しく、急速に成長している分野です。現在では、一般的なスマートフォンの多くが直接衛星に接続できるようになり、地上ネットワークがカバーしていない、あるいはカバーできない地域でもモバイル通信を利用できるようになっています。Global mobile Suppliers Association (GSA) のレポートによると、2026年8月時点で、23のパートナーシップがサテライト・ツー・セルフォンサービスを開始しています。
現在のD2Dサービスは、限定された周波数帯、初期世代の衛星や端末のハードウェア、そしてまだ発展途上段階にある規格といった制約により、主にテキストメッセージ、緊急アラート、およびごく一部のアプリに限定されています。移動体通信事業者や衛星通信事業者は、音声通信や高速データ通信の実現に向けて取り組んでいる一方、規制当局はD2D向けにさらなる周波数帯を確保する方法を検討しています。Opensignalは、接続されている場所に加え、D2Dサービスが成熟するにつれて、自社のモバイルネットワーク体験に関する分析と同様に、これらの接続がどの程度のパフォーマンスであるかを明らかにしていく見込みです。
Opensignal D2D Satellite Mapは、https://d2d.opensignal.comでご覧ください。
Opensignalについて
Opensignalは、消費者の接続体感に関する分析とインサイトを提供する世界的な独立系企業で、実環境のネットワークデータと競争市場インテリジェンスを比類のない形で組み合わせて提供しています。同社のインサイトは、世界中の1億台を超えるデバイスから、モバイル、固定ブロードバンド、衛星ネットワークについて毎日収集される500億件以上のデータポイントに加え、料金、プロモーション、競争環境に関するデータに基づいており、消費者が実際に接続性をどのように体験し、なぜサービスを乗り換えるのかを明らかにします。公開されているネットワーク・ベンチマーク・レポートや市場インサイトに加え、Opensignal Network Experience Suite、Opensignal Subscriber Analytics、Frontline Network Experience、GeoResultsなどのプレミアム・ソリューションを通じて、こうしたインテリジェンスを提供しています。Opensignalはボストンに本社を置き、カナダ、英国、ポーランド、シンガポールにオフィスを構えています。詳細は https://opensignal.com をご覧ください。
本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。
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