「イノバス名古屋テラス」販売開始のお知らせ

イノバスシリーズ過去最大規模の201邸。都市の利便と豊かな自然が交わる住環境



株式会社オープンハウスグループ（本社 東京都千代田区、代表取締役社長 福岡 良介、以下「当社」）のグループ会社である株式会社オープンハウス・ディベロップメントは、2026年6月20日（土）より新築分譲マンション「イノバス名古屋テラス」の販売を開始いたしましたのでお知らせいたします。

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24241/987/24241-987-cb7077a7bac2714c8f758a82f58bff85-1091x303.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
※画像はイメージです

「イノバス名古屋テラス」
「イノバス名古屋テラス」は、イノバスシリーズ過去最大規模の201邸、全邸南向きで誕生いたします。間取りは、1LD・K～4LDKの豊富なバリエーションに加え、専用ガレージ（専用駐車場・専用バイク置場）付きの特殊住戸など、多様なプランを取り揃えております。
本物件は地下鉄桜通線「野並」駅から徒歩圏内の地に位置します。同駅は名城線や東山線などの主要な地下鉄と複数乗り換えすることができ、名古屋の主要駅への移動がスムーズです。また、名古屋高速3号大高線「呼続」ICまでは車で5分（約3,100m）、名古屋第二環状自動車道「鳴海」ICまでは車で8分（約5,060m）と車でのアクセスにも優れています。他にも、「イノバス名古屋テラス」と地下鉄桜通線・名城線、2路線利用可能な「新瑞橋」駅とをつなぐ住人専用のシャトルバスが平日の朝と夕方に運行するため、通勤・通学も快適に移動が可能です。周辺は、天白川緑地・緑道の桜並木、相生山緑地などの豊かな自然環境に恵まれ、四季折々の風景が日常を彩ります。また、カフェやグルメ、大型モールなどの商業施設が生活圏にあることで、日々の暮らしを快適に過ごすことができます。

公式サイトURL：https://ms.ohd.openhouse-group.com/bukken/nagoya/nagoya_terrace/

[表: https://prtimes.jp/data/corp/24241/table/987_1_d0289931e09992f1324dc0d68e83cdea.jpg?v=202606200115 ]

当社グループは引き続き、戸建・マンションの供給を通じて、住まいを持つ喜びを、より多くのお客様にご提供してまいります。
オープンハウス・ディベロップメント 新築マンションサイト：https://ms.ohd.openhouse-group.com/
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24241/987/24241-987-9a89c08c65f5214d248e7bcdb32c3419-1200x630.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
不動産で培った合理性とスマートな発想が、真に価値あるマンションを生み出します。あなたの理想を叶える「革新」を、新しい選択肢として。住まいの常識を変えてきたオープンハウスグループは、マンションの常識を変えます。


INNOVACIA / INNOVAS ブランドページ：https://ms.ohd.openhouse-group.com/about/brand/
株式会社オープンハウスグループ Web サイト URL：https://openhouse-group.co.jp/
株式会社オープンハウス Web サイト URL：https://oh.openhouse-group.com

企業概要
■株式会社オープンハウスグループ
本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階（総合受付）・21階
創業 1997年 9月
代表者 代表取締役社長　 福岡良介
資本金 203億1,988万円
従業員数（連結）6,495名（2026年3月末時点）


■株式会社オープンハウス・ディベロップメント
本社所在地 〒150-0002 東京都渋谷区渋谷 3-12-18 渋谷南東急ビル
創業 2000年 9月
代表者 代表取締役　福岡良介
資本金 1億100万円
事業内容 (グループ)　
１.不動産売買の代理・仲介事業　２.新築戸建分譲事業　３.マンション・ディベロップメント事業
４.不動産投資事業　５.不動産金融事業　６.前各号に付帯関連する事業

PR TIMESプレスリリース詳細へ