先端デジタル技術を活用できる建築人材を養成 工学院大学 BIM×AI建築人材リスキリングプログラムを今秋開講

工学院大学（学長：今村保忠、所在地：東京都新宿区/八王子市）は、建築業界で先端デジタル技術を身に着け実践的に活用できる建築人材の養成を目指した、実務者向け講座「BIM×AI建築人材リスキリングプログラム」を2026年秋に開講します。工学院大学は本プログラム開講にあたって、建築学部と情報学部が共創する「デジタル構築環境研究センター」（DigiBEセンター：Digital Built Environment）を新設しました。同センターでは社会ニーズの高い実務者向けリスキリングプログラムの開発と、建築業界におけるAI、情報技術の利活用促進、発展に向けた横断的な研究を担います。


図1：工学院大学内に設置されているデジタルツインラボ(上)　図2：BIMで制作した競技場の３Dモデル（下）

■建築業界におけるAI・情報技術の利活用　「BIM×AI 建築人材養成」

　現在、建築業界では、BIMをはじめとしたデジタル技術の活用ができる設計・施工現場の実践人材の不足が喫緊の課題となっています。BIM（Building Information Modeling＝建物情報を一元管理する3Dデジタル設計手法）やAI、デジタル技術の導入が進み、設計・施工に関する情報の高度化が急速に進んでいます。設計図面や施工条件、法規・規格などのデータは膨大に蓄積されている一方で、蓄積された情報を俯瞰した横断的な利活用の機会や適応人材は限られています。　情報やノウハウが個人スキルに依存しがちで、組織や仕組みとして定着できていないという問題も生じています。DigiBEセンターでは、建築学部が有する実務データ（設計図面、施工条件、法規・規格など）と、情報学部によるデータ分析手法を横断的に用いて、高度な実務家スキル養成の教育をおこない建築業界における課題解決へむけた支援を目指します。

参考：建築学部におけるBIM活用の取り組み

　建築学部では、BIMモデル構築や日照シミュレーション、面積算定、什器レイアウト検討、イメージ図作成など、実務に近いプロセスでのBIM活用を進めています。DigiBEセンターでは、こうした実践知と情報技術を掛け合わせ、教育・研究の高度化と社会実装をさらに推進します。　　

図3：AI（遺伝的アルゴリズム）の活用例

■デジタル構築環境研究センター（DigiBEセンター）　センターの特長

1）高度実務者養成、リスキリング（社会人・学生向け）
主に建築・不動産・建設分野の実務者を対象に、働きながら受講が可能なリスキリングプログラムを提供します。社会人のみならず、将来、建築業界での活躍を目指す学生を受け入れ、建築実務への理解を深める機会を提供します。

2）分野横断型研究 （建築学部×情報学部、企業）
建築学部、情報学部の研究者に加え、実務でリードする専門家を招聘し、建築業界の課題解決に直結する先端事例研究と応用展開を推進してゆきます。BIM×AIを基軸とし、実際の建築データを用いた検証・研究を通じ、成果を各教育プログラム、実務者向け講座、学部教育、さらに大学院教育へと、活かしていきます。

■ 実務者向け「BIM×AI建築人材リスキリングプログラム」

　2026年秋に開講する本プログラムでは、建築実務におけるデジタル活用をテーマに、BIMモデリング、環境シミュレーション、生成AIを活用した設計支援などを体系的に学びます。対象は建築分野を中心とした実務者の中堅層（概ね30代～40代）を想定しています。

教育体制

　本プログラムは、建築分野と情報分野の知見を融合した教育体制のもと、大学教員と建築設計の第一線で活躍してきた実務家教員が連携して実施します。センター長を務める岩村雅人教授（建築学部建築学科）に加え、副センター長には田中久弥教授（情報学部情報デザイン学科）が就任。両学部の連携により、AI・BIMをはじめとするデジタル技術と建築実務を横断的に学べる環境を構築しています。講座では、吉田哲特任教授（㈱日建設計 設計技術部門 テックデザイングループダイレクター）、尾門智志特任准教授（㈱日本設計 ライフサイエンス部主管）が担当するほか、建築・設計・DX分野において豊富な実務経験を持つ講師陣が参画。設計・施工の現場に即した実践的な教育を提供します。
　全14回構成、オンデマンドにてBIMおよびAIの基礎から実務応用までを段階的に学ぶカリキュラムとしています。


基礎編（第1回～第6回）
BIM・AIの基礎、国内外の動向、国際規格・ガイドライン 等

応用編（第7回～第13回）
設計業務におけるAI活用、設計・構造・設備・施工の連携、法規対応、XR・点群・画像認識などの先端技術

総括（第14回）
講座の振り返り



※カリキュラム内容は変更となる場合があります。受講料、申込詳細は7月下旬に本学HPに掲載します。

▼本件に関する問い合わせ先
学校法人 工学院大学 経営企画部 広報課
担当：落合・廣田
住所：東京都新宿区西新宿1-24-2
TEL：03-3340-1498
メール：gakuen_koho@sc.kogakuin.ac.jp

【リリース発信元】 大学プレスセンター https://www.u-presscenter.jp/