大日本印刷 「食育実践優良法人2026」に初認定

社員食堂の運営や各種健康施策を通じ、「食」を起点とした健康づくりを推進



大日本印刷株式会社（DNP）は、農林水産省が令和7年に創設した「食育実践優良法人顕彰制度」において、従業員への食育活動を積極的に実践している企業として「食育実践優良法人2026」に認定されました。今回の認定では、DNPグループ全体で取り組む「食」を起点とした継続的な健康づくりが高く評価されました。
DNPグループは、全国のオフィスビルや工場で運営している31店舗の社員食堂で、日本栄養大学（旧女子栄養大学）とコラボレーションした栄養バランスの良い「日本栄養大学カフェテリアランチ」や、旬の食材や世界の食文化を取り入れたイベントメニューの提供、食リテラシーの向上施策を実施しています。
今後も、「食」を起点に、社員と家族の心身の健康の保持・増進を図るとともに、社員一人ひとりがいきいきと活躍できる職場づくりを進めます。
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日本栄養大学カフェテリアランチの例

■DNPグループが目指す「健康経営」について
DNPグループでは、社員一人ひとりの健康管理を経営の重要課題の一つと位置づけて、戦略的に健康づくりを推進してきました。2021年に「DNPグループ健康宣言」＊を策定し、同宣言では、「社員と家族の心身の健康の保持・増進」「多様な個・人財の『こころの資本（前向きな心）』の醸成」「職場・チームにおける『心理的安全性（信頼関係）』の構築」を通じて、社員の幸せ（幸福度）を高め、組織の活性化と企業価値の向上を目指すことを掲げています。福利厚生の充実、ストレスチェックや各種研修、スポーツイベントの実施など、一人ひとりの前向きな心の醸成や、職場やチームにおける信頼関係の構築にも注力しています。
＊DNPグループ健康宣言について → https://www.global.dnp/ja/sustainability/society/health/

■食育実践優良法人顕彰制度について
食の外部化や簡便志向、若者における野菜類・果実類の摂取減少など、大人の食生活の乱れが顕在化している中、これからの社会を担う若手をはじめとする「大人の食育」の推進が求められています。
「食育実践優良法人顕彰制度」は、従業員に対し、健康的な食事の提供等、食生活の改善に向けた取り組みとその評価を行っている企業を顕彰し、企業内の活力向上および優良な取り組みの横展開を図ることを目的に農林水産省によって創設されました。
「大人の食育」を推進するために2025年6月に農林水産省が創設した「官民連携食育プラットフォーム」が認定を行っています。

参考：農林水産省 プレスリリース（2026年4月1日付）
https://www.maff.go.jp/j/press/syouan/hyoji/260401.html

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