中堅人材の定着に向けた施策を実施している中小企業は約4割！合同会社triが中小企業の「中堅人材の定着」に関する実態調査を実施！

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中小企業向けに組織開発コンサルティングサービスを提供する合同会社tri（本社：千葉県印西市 、代表：大久保 圭祐）は、中堅人材を雇用する中小企業を対象に「中堅人材の定着」に関する実態調査を実施しました。
この調査から、中小企業が抱える中堅人材の定着に対する課題などが明らかになりました。

＜背景＞
中堅人材の方は企業にとって重要な役割を担っています。厚生労働省の「令和3年 雇用動向調査結果の概要」（https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/22-2/dl/kekka_gaiyo-03.pdf）から、中堅人材の割合が多いと考えられる20代後半～30代の離職率が高い傾向にあるとわかります。このようなことから中堅人材に長く活躍してもらうための施策は重要であると考えられますが、リソースが限られる中小企業ではそうした取り組みが難しいケースも想定されます。そこで、中小企業向けに組織開発コンサルティングサービスを提供する合同会社triは、中堅人材を雇用する中小企業を対象として「中堅人材」の実態を明らかにすべく調査を行いました。
※本調査では、社歴3年超の社員を中堅人材と定義しています。

＜調査サマリー＞
・約4割の中小企業が「中堅人材の定着は難しい」と回答
・中堅人材の定着には「ワークライフバランス」や「社内の良好な人間関係」、「成長機会の提供」など様々なものが求められる
・中小企業の約8割が中堅人材の定着に向けた施策を必要だと感じている
・中堅人材の定着に向けた施策を実施している中小企業は約4割
・中小企業が中堅人材の定着に向けた施策を実施できていない主な理由は、「専門的な知識やスキル不足」と「リソース不足」
・中小企業が中堅人材の定着に向けて主に実施している施策は「昇進・昇給制度の整備」と「評価制度の見直し」

＜調査概要＞
調査期間：2024年9月26日～9月27日
調査方法：インターネット調査
調査対象：中堅人材を雇用する中小企業の経営者もしくは経営層20代～60代の男女
調査人数：332名
モニター提供元：日本ビジネスリサーチ


約4割の中小企業が「中堅人材の定着は難しい」と回答
まず、「中堅人材の定着は難しいと感じますか」という設問への回答で、最も多かったのは「普通」で38.9％となりました。次いで多かったのが「難しい」で29.8％でした。「また、「非常に難しい」と回答された方も8.4％おり、これらの回答を合計すると約4割の方が中堅人材の定着に難しさを感じていることがわかりました。

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中堅人材の定着には「ワークライフバランス」や「社内の良好な人間関係」、「成長機会の提供」など様々なものが求められる
次に、中堅人材の定着は難しいと感じると回答された方に「中堅人材の定着が難しいと感じる理由」を尋ねる設問への回答では、1位が「ワークライフバランスが求められるため」で39.4％、2位が「社内の良好な人間関係が求められるため」で37.8％、3位が「成長機会の提供が求められるため」で33.1％という結果になりました。 この結果から、中堅人材に定着してもらうためには、様々な要素が求められるため、難しいと考えてられていることがわかりました。

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中小企業の約8割が中堅人材の定着に向けた施策を必要だと感じている
続いて、「企業が成長していく上で、中堅人材の定着に向けた施策の実施は必要だと思うか」を問う設問への回答では、1位が「必要だと思う」で60.2％、2位が「とても必要だと思う」で19.3％となりました。これらの回答を合計すると、約80％となり、この結果から約8割の中小企業が中堅人材の定着に向けた施策の必要性を感じていることがわかりました。

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中堅人材の定着に向けた施策を実施している中小企業は約4割
また、中堅人材の定着に向けた施策の実施は必要だと思うと回答された方に「中堅人材の定着に向けた施策を実施しているか」を尋ねる設問への回答では、「はい」と回答したj方は40.5％にとどまり、「いいえ」と回答した方が59.5％で過半数を占める結果となりました。この結果から、中堅人材の定着に向けた施策の実施を必要だと考えている中小企業のうち、実際に中堅人材の定着に向けた施策を実施している企業は約4割である、という事実が明らかになりました。

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中小企業が中堅人材の定着に向けた施策を実施していない主な理由は、「専門的な知識やスキル不足」と「リソース不足」
次に、中堅人材の定着に向けた施策を実施していないと回答された方に「中堅人材の定着に向けた施策を実施していない理由」を問う設問への回答では、1位が「専門的な知識やスキル不足」で43.3%と最も多く、次いで2位が「リソース不足」で36.3%となりました。この結果から、中小企業では「専門的な知識やスキル不足」と「リソース不足」が中堅人材の定着に向けた施策を実施していない主な理由となっていることが判明しました。

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中小企業が中堅人材の定着に向けて主に実施している施策は「昇進・昇給制度の整備」と「評価制度の見直し」
調査の最後、中堅人材の定着に向けた施策を実施していると回答された方に「中堅人材の定着に向けた施策としてどのようなことを実施しているか」を尋ねる設問への回答では、1位が「昇進・昇給制度の整備」で67.3%となりました。次いで2位は「評価制度の見直し」で43.9%、3位は「フレックスタイムやリモートワークの導入」で33.6%という結果となりました。この結果から、中堅人材の定着に向けた施策を実施している中小企業は、主に昇進・昇給制度や評価制度を整えることで、中堅人材の定着を目指していることがわかりました。

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<まとめ>
今回の調査により、約4割の中小企業が中堅人材の定着に難しさを感じており、中堅人材の定着には、「ワークライフバランス」や「良好な社内の人間関係」、「成長機会の提供」など様々なものが求められていることが明らかになりました。さらに、中小企業の約8割が中堅人材の定着に向けた施策の必要性を感じている一方で、実際に中堅人材の定着に向けた施策を実施している中小企業は約4割にとどまるということがわかりました。尚、中堅人材の定着に向けた施策を実施していない中小企業では「専門的な知識やスキル不足」と「リソース不足」が中堅人材の定着に向けた施策を実施していない主な理由となっていることが判明しました。また、中堅人材の定着に向けた施策を実施している中小企業では、主に昇進・昇給制度や評価制度を整えることで、中堅人材の定着を目指している、ということがわかりました。


調査実施会社
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所在地：〒270-1349 千葉県印西市戸神台2-1-4-635
代表：大久保 圭祐
事業内容：組織変革パートナー事業（組織力向上にかかる人事戦略、制度設計、採用や研修など）
URL： https://tri-to.co.jp/

合同会社triでは、主に従業員100名以下の中小企業様を対象に組織開発コンサルティングサービスを提供しております。triでは最終的には組織として自律していただくことを目的に会社に根付かせるためのハード（制度・仕組み）とソフト（人） を両面的に考え、持続可能の組織開発を一気通貫で行います。詳細は以下のURLをご覧ください。

合同会社tri：組織開発コンサルティングサービス
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