タイ7産地バナナ生産者から能登半島地震へ支援金

海を越えた絆で被災地に寄りそう



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▲パルシステム連合会で目録を受け取る大信理事長（左）とペイソー社長（右）
パルシステムが宅配で届けるタイ産「エコ・バナナ（ホムトン）」の生産者から、能登半島地震で被災したみなさんに支援金44万3,020円が寄せられました。募金は先方の意向からパルシステムが1月に呼びかけた能登半島地震緊急支援募金として、被災されたみなさんの生活再建や地域の復興などに役立てられます。

募金は、タイ国内7つのバナナ産地と現地管理会社のジェフレッシュセイカ（JFS）にそれぞれ募金箱を設置し、日本のパートナーである株式会社パシフィック・トレード・ジャパン（PTJ、本部：埼玉県さいたま市、ペイソー代表取締役社長）からの支援金をタイバーツと日本円で合算し寄贈されました。

ペイソー社長や各産地の生産者は大地震による被害をニュースで知り、1月8日には各地域での募金の呼びかけをはじめました。ペイソー社長は「産地のみなさんも『ささやかでもできることをしたい』との思いで行動しました。当社は被災した地域とのバナナの取引はありませんが、生産者の気持ちが少しでも伝わるとうれしいです」と話しました。

▼能登半島地震緊急支援募金　17万人超から約2億6千万円　
https://information.pal-system.co.jp/press/240226-notobokin/

タイのみなさんへ「感謝状」を贈呈
贈呈式は2月29日（木）に行われ、タイの7産地と両社に宛てタイ語と日本語で謝意を記した感謝状が理事長の大信政一からペイソー社長に手渡されました。大信理事長は「バナナの産直が始まってから、東日本大震災やタイの洪水など、大規模災害が発生するたびに助け合ってきました。今回も多くの募金が寄せられたと聞いています。タイの生産者と日本の消費者とのつながりの強さを感じます」と話しました。

パルシステムはこれからも、ともに地域をつくる人たちとの絆を大切にし、さまざまな課題に向き合います。
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7産地と2社への感謝状を手渡す大信理事長（左）とペイソー社長（右）
【組織概要】
パルシステム生活協同組合連合会
所在地：東京都新宿区大久保2-2-6 、理事長：大信政一
13会員・統一事業システム利用会員総事業高2,530.9億円/組合員総数171.4万人（2023年3月末現在）
会員生協：パルシステム東京、パルシステム神奈川、パルシステム千葉、パルシステム埼玉、パルシステム茨城 栃木、パルシステム山梨 長野、パルシステム群馬、パルシステム福島、パルシステム静岡、パルシステム新潟ときめき、パルシステム共済連、埼玉県勤労者生協、あいコープみやぎ
HP：https://www.pal.or.jp/

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