【12月11日開催】最新・オムニチャネル戦略論 ～toCマーケにおけるオムニチャネル化の必要性～

株式会社アイズ（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：福島範幸、東証グロース：5242）が運営するNo.1*の広告業界のプラットフォーム「メディアレーダー」が主催するマーケティングセミナーイベント「第12回 メディアレーダーWEEK 2023冬」にて、株式会社データX様がオムニチャネルの重要性を12/11(月)に徹底解説します。視聴申し込みは無料です。


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM3OTkyNiMzMjgyOTUjNzk5MjZfTVh6YVpaUWRzVy5wbmc.png ]
・セミナー概要
AIやスマートフォンやSNSなどテクノロジーの発展により、消費者との接点が増え続ける現代において、
全てのチャネルで一貫した顧客体験を提供するオムニチャネルという考え方が有効な手段と考えられています。

当セミナーでは、小売企業や銀行などがが店舗/EC/アプリ等の様々なデータをCDPにより統合し、
その統合データを用いてオムニチャネルを実現し、LTVを向上させた事例を解説致します。

▼詳細・お申込みはこちらから
https://media-radar.jp/seminar2087.html?a=vp

・セミナー詳細
▼開催日時
2023年12月11日（月）15:00～16:00

▼会場
オンライン(Zoom)
※参加申込後、開催1週前～前日までにウェビナーURLをZOOMからお送りいたします。
　迷惑メールフォルダに振り分けられることもございますのでご注意ください。

▼参加費
無料

▼セッションプログラム
・「最新・オムニチャネル戦略論～toCマーケにおけるオムニチャネル化の必要性～」

・質疑応答

▼登壇社プロフィール
株式会社データX　Marketing Unit Manager　江波戸 水紀


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM3OTkyNiMzMjgyOTUjNzk5MjZfTnhlYXNud01Pay5qcGc.jpg ]
データX入社後、Outside Salesでの営業経験を経て、Inside Sales Unitのリーダーを担当。
その後、b→dashの認知拡大に向けたマーケティングや、パートナー制度の構築/開拓など幅広く業務を担当し、現在はMarketing Unit Managerに従事。

▼詳細・お申込みはこちらから
https://media-radar.jp/seminar2087.html?a=vp

▼第12回 メディアレーダーWEEK 2023冬について
https://media-radar.jp/contents/meditsubu_seminar/mr-week12?a=vp
 
▼メディアレーダーWEEK登壇募集のご案内
https://media-radar.jp/contents/meditsubu/eww_for_speakers?a=vp
 
・メディアレーダーについて


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM3OTkyNiMzMjM0NDQjNzk5MjZfV2pzbGpmTnJzbi5qcGc.jpg ]
メディアレーダーは、マーケティング担当者・広告代理店と広告・マーケティングサービス提供元を結ぶ、広告業界のプラットフォームです。広告宣伝・マーケティング・PR業務従事者における広告業界向けプラットフォームサービスの「認知度」「導入率」「利用率」でNo.1*を獲得しています。
https://media-radar.jp/

・株式会社アイズについて


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM3OTkyNiMzMjM0NDQjNzk5MjZfREtUdEJlbFdEQi5naWY.gif ]
2007 年に設立された独自サービスを複数展開するマーケティング会社です。クチコミマーケティング「トラミー」や国内 No.1*の広告業界のポータルサイト「メディアレーダー」などを運営しています。2022 年、テクノロジー企業成長率ランキング 「Technology Fast50 2022 Japan」を受賞。2022 年 12 月 21 日、東証グロース上場。（証券コード：5242）
 
・所在地：〒150-0002　東京都渋谷区渋谷3-12-22　渋谷プレステージ7階
・設立日：2007年2月14日
・代表者：代表取締役社長 福島 範幸
・コーポレートサイトURL：https://www.eyez.jp/

*調査委託先：株式会社東京商工リサーチ、調査時期：2023年9月


提供元：valuepressプレスリリース詳細へ