【11月13日開催】岐阜市立青山中学校・全校生徒で『夢プレゼン』の特別授業
配信日時: 2023-11-10 11:45:46
自分の強みを見つめ、夢や目標を言葉にすることの大切さ・夢を現実にする方法を学ぶ
日本の18歳未満の子どもを対象にした調査で、夢を持っていると回答した子どもは60%、諸外国は80~90%に比べて低いことが分かっています。夢を持っていないことが決して悪いということではないが、自分との向き合い方、今ある夢や夢ができたときに実現するための方法を学ぶことは重要です。11月13日に、岐阜市立青山中学校全校生徒で『夢プレゼン』の特別授業を開催いたします。自分の願望や強みを棚卸し、ワークを通じて、夢や目標を夢を打ち立て、現実にしていく道のりを学びます。
■日本では夢をもっている子どもは60%、他国は80~90%
学校や保護者、多くの大人が子どもたちには夢を持ってほしいという願いを持っていると思います。しかし、現実の数値は決して高くないのが日本の教育現場の課題の一つです。
日本の18歳未満で「将来の夢を持っている」と答えた子どもは60%。他国は80~90%を超えているという調査結果が出ています。(2022年5月経済産業省発表「未来人材ビジョン」データより)
さらに、世界11カ国を対象とした調査では、「なりたい職業が決まっていない」と答えた日本の子どもは約3割。11カ国中で最も高いという結果が出ています。(スプリックス基礎学力研究所の意識調査より)
年齢ごとの推移を見ていくと、将来の目標がはっきりしている子どもの割合は、小学校高学年で半数程度、中学生で4割、高校3年生で6割と増加していきます。高校生の進路選択の段階で多くの生徒が将来を明確にする傾向があるようです。
この割合を高めていくこと、将来を見据える力を身につける指導が、日本の教育現場には求められているのではないでしょうか。
■自分に向き合い、夢や目標を言葉にする大切さと、実現の仕方を学ぶ特別授業
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もちろん、夢をもっていないことが決して悪いこと、問題があるわけではありません。しかし、自分の願望や強みと向き合う方法、今ある夢や自分の夢ができたときに、その実現の方法を学ぶことはとても重要です。
この度、11月13日(月)に、岐阜市立青山中学校にて、全校生徒で『夢プレゼン』の特別授業を開催いたします。インプットだけではなく自らの夢をプレゼンテーションするワークを通して、夢を打ち立て現実にしていく道のりを描いていきます。夢を描く、強みを明確にする、夢をプレゼンテーションするの3部構成です。
自分を見つめ、夢や目標を言葉にすることの大切さを体感し、その実現のための道のりを描く方法を学ぶ機会です。
講師は、一般財団法人日本プロスピーカー協会に所属する認定プロスピーカー。専門的なプレゼンテーションのトレーニングに取り組んできた講師です。本業では社会保険労務士法人の代表を務めながら、子どもたちへの講演活動を行っています。
■授業の詳細
日程:2023年11月13日(月)
時間:2限目から4限目(9時35分から12時20分まで)
対象:全校生徒430名
場所:岐阜市立青山中学校
〒502-0858 岐阜県岐阜市下土居2丁目27−1
▼講師
[画像2: https://prtimes.jp/i/2398/280/resize/d2398-280-bf52c1e4fd4da2decf93-0.jpg ]
安盛 真樹子 (やすもり まきこ)
一般財団法人日本プロスピーカー協会 認定ベーシックプロスピーカー
プリマステラ社会保険労務士法人 代表
当時シングルマザーで子育てをしながら社労士の資格を取得し、現在、社労士法人を経営。青木仁志社長の書籍をきっかけに、2017年に『頂点への道』講座を受講。売上は受講当初から530%以上UPし、社員の生産性は業界平均2.5倍を超える。事務所はフルリモート体制で、全員女性社員。女性の精神的経済的自立を目的とした、仕事と家庭を両立できる事務所づくりを目指している。プライベートでは2021年に再婚。息子の不登校も家族で乗り越え、現在、出身地である岐阜市において、教育委員会やPTAと連携し、学校講演「夢実現」や子どもの自信を育む子育てセミナーを開催。地域に選択理論とアチーブメントテクノロジーの学びを普及している。
■アチーブメント株式会社について
創業から37年目を迎える、人材教育コンサルティング企業。「教育の力で世界を変える」をスローガンに、社会人向け公開講座や企業向け研修をはじめ、目的を土台にした人生設計・企業経営を伝えている。これまでにサービス利用をした顧客は48万名以上にのぼり、経営者教育に特化したプログラムや、組織力開発などでも高い評価を得ている。2022年に東京商工会議所議員企業に選出され、「働きがいのある会社」ランキング2023年版にて中規模部門第2位にランクイン。社会人教育で培ったノウハウを生かして、学校教育・子ども教育の分野や、官公庁・国公立大学での人材教育にも活動の幅を広げ、企業に限らず多くの組織を支援している。
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