楽天証券、iDeCoの商品ラインアップに投資信託2商品を追加！

- 米国株式・全世界株式へ投資する商品を拡充し、全34本が対象に -

楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、本日、2023年10月31日（火）より、iDeCo（個人型確定拠出年金、以下「iDeCo」）で取り扱う商品ラインアップに、「農林中金＜パートナーズ＞長期厳選投資おおぶね」、「キャピタル世界株式ファンド（ＤＣ年金つみたて専用）」を追加しましたので、お知らせします。これにより、楽天証券のiDeCoの商品ラインアップは、投資信託33本、定期預金1本の計34本となります。



今回追加した商品は、それぞれ以下の特徴的な運用方針を持ち、中長期の資産形成に向いているとされる投資信託です。お客様からいただく米国株式や全世界株式に効率的に投資できる商品拡充のご要望にお応えするべく、楽天証券のつみたてNISAでも多くの方が運用している本商品を追加しました。

農林中金＜パートナーズ＞長期厳選投資おおぶね
徹底した海外企業調査により、米国株式の中から長期保有に値すると評価される企業を厳選して長期投資するアクティブファンドです。持続的に増大する企業価値の恩恵（株価上昇）を享受することを目標とする運用スタンスは、中長期の資産形成に向いています。


キャピタル世界株式ファンド（ＤＣ年金つみたて専用）
全世界の多国籍に事業展開する企業の株式に厳選投資するアクティブファンドです。米国において同一の運用戦略は1973年の運用開始以来、時代の変遷とともに経済・社会構造や成長産業の変化を捉えた運用を続けており、中長期の資産形成に向いています。



楽天証券のiDeCoは、ファンドアナリストが厳選した低コストかつ、好運用実績の投資信託を中心に、国内外の株式や債券だけでなく、REIT（リート）や金に投資するタイプまで、幅広い商品を提供しています。今回の商品追加により、楽天証券のiDeCoの商品ラインアップは、投資信託33本、定期預金1本の計34本となり、これまで以上に幅広い選択肢から、老後資金をつくるための手段として、楽天証券のiDeCoをご活用いただけるようになります。楽天証券のiDeCoの商品ラインアップは、楽天証券ホームページをご覧ください。https://dc.rakuten-sec.co.jp/service/product/

楽天証券では、2016年9月にiDeCoの提供を開始してから、2017年1月には運営管理手数料を無料に、2018年4月にはスマートフォンでも資産管理や掛け金変更、保有商品の入替えを可能にするなど、低コストかつ時間や場所を選ばず気軽に加入・運用できる環境を整えています。また、祝日を含めた週7日、iDeCo専用のコールセンターでお客様からの疑問を解決するほか、原則24時間お問合せ可能なAIチャットボットを提供するなど、iDeCoに関するサポート体制も強化しています。このような取組みなどを背景に、楽天証券のiDeCo口座数は業界2位の72万口座（※1）になりました。また、投資信託の残高が5,748億円とiDeCo残高の88%（※2）を占めており、多くの方が老後資金をつくるために楽天証券のiDeCoで投資信託を運用されています。

楽天証券は、「資産づくりの伴走者」としてお客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、あらゆるお客様のニーズにお応えする魅力的な商品・サービスを提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図るとともに、お客様の投資活動・資産形成に貢献してまいります。


追加する投資信託2商品の概要


[表: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/499_1_931febace520a323eb84fb278f84126f.jpg ]




※1：国民年金基金連合会メールマガジンの現存加入者数より（2023年7月時点）
※2：加入・移換・運営管理機関変更も対象




以 上




【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
　　　　　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

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