アドビ、Adobe Marketo Engageの「2023 Japan Adobe Advocates」を発表

チャレンジングな課題解決に取り組んだマーケターを選出



【2023年8月4日】
アドビ株式会社（本社：東京都品川区、社長：クレア ダーレイ、以下 アドビ）は本日、日本国内におけるAdobe Marketo Engageの「2023 Japan Adobe Advocates」を発表しました。

[画像: https://prtimes.jp/i/41087/369/resize/d41087-369-936b138b7c8c29b0abc7-0.jpg ]


「Japan Adobe Advocates」は、アドビが年に一度、Adobe Marketo Engageユーザーの中から製品エキスパートとして情熱を持ち、高い目標に向かってチャレンジし、ユーザーコミュニティやイベント参加を通じて社内外でマーケター市場の活性化に貢献したアドボケイトユーザーを選出しています。マーケターとしての体験を記載した書類を募集して行われた審査の結果、チャレンジングな課題解決に取り組んだマーケターを発表します。

Adobe Marketo Engage の Japan Adobe Advocatesは以下のとおりです。

井上 望 様　　　旭化成エレクトロニクス株式会社
北川 峻 様　　　Chatwork株式会社
小出 純 様　　　生活協同組合ユーコープ
篠田 瑠奈 様　　Micoworks株式会社
芳野 延博 様　　コクヨ株式会社
吉見 梓 様　　　サイボウズ株式会社
若園 真理恵 様　株式会社クボタ

■2023 Japan Adobe Advocates紹介ページ ：https://business.adobe.com/jp/blog/the-latest/dx-marketo-engage-2023-japan-adobe-advocates-jp

■アドビのユーザーコミュニティ「Adobe User Group」について
アドビは、企業ユーザーの皆様をご支援すべく、製品ごとに顧客体験の改善やマーケティングに関する知見、ノウハウについて意見交換しながら、互いの専門性を高め合い、ビジネスの成長を加速させるプロダクトユーザーコミュニティに加え、製品の枠組みを横断したユーザーコミュニティである「Adobe User Group」を2023年4月に発足しました。常に進化が求められるCXM（顧客体験管理）における業界や業態、企業規模を超えた情報交換の場を提供してまいります。

■「アドビ」について
アドビは、「世界を動かすデジタル体験を」をミッションとして、 3つのクラウドソリューションで、優れた顧客体験を提供できるよう企業・個人のお客様を支援しています。 Creative Cloud（https://www.adobe.com/jp/creativecloud.html）は、写真、デザイン、ビデオ、 web、 UXなどのための20以上の デスクトップアプリやモバイルアプリ、サービスを提供しています。 Document Cloud（https://www.adobe.com/jp/documentcloud.html）では、デジタル文書の作成、編集、共有、スキャン、署名が簡単にでき、デバイスに関わらず文書のやり取りと共同作業が安全に行えます。 Experience Cloud（https://business.adobe.com/jp/products/adobe-experience-cloud-products.html）は、コンテンツ管理、パーソナライゼーション、データ分析、コマースに対し、顧客ロイヤルティおよび企業の長期的な成功を推進する優れた顧客体験の提供を支援しています。これら製品、サービスの多くで、アドビの人工知能（AI）と機械学習のプラットフォームであるAdobe Sensei（https://www.adobe.com/jp/sensei.html）を活用しています。

アドビ株式会社は米Adobe Inc.の日本法人です。日本市場においては、人々の創造性を解放するデジタルトランスフォーメーションを推進するため、「心、おどる、デジタル」というビジョンのもと、心にひびく、社会がつながる、幸せなデジタル社会の実現を目指します。
アドビに関する詳細な情報は、webサイト（https://www.adobe.com/jp/about-adobe.html）をご覧ください。

(C) 2023 Adobe Inc. All rights reserved. Adobe and the Adobe logo are either registered trademarks or trademarks of Adobe in the United States and/or other countries. All other trademarks are the property of their respective owners.

PR TIMESプレスリリース詳細へ