「ＣＤＰ気候変動」において最高評価の「Ａリスト企業」に選定

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サントリーホールディングス（株）は、環境情報開示システムを提供する国際的な非営利団体であるＣＤＰから高い評価を受け、「ＣＤＰ気候変動２０２１ Ａリスト企業」に選定されました。また、グループ会社であるサントリー食品インターナショナル（株）は、「ＣＤＰ水セキュリティ２０２１ Ａリスト企業」に６年連続で選定されました（https://www.suntory.co.jp/softdrink/news/pr/article/SBF1194.html参照）。

ＣＤＰは、企業や都市の重要な環境情報を測定・開示・管理・共有するための国際ＮＰＯで、その年次の環境情報開示と評価プロセスは、企業の環境情報開示におけるグローバルスタンダードとして広く認知されています。今年度は、運用資産総額が１１０兆米ドルとなる５９０社強の機関投資家と、調達総額が５.５兆米ドルとなる２００社の大手購買企業がＣＤＰのプラットフォームを通じた環境情報の開示を求め、過去最高の約１３,０００社の企業がこれに応じました。

サントリーグループは、気候変動について、２０５０年までにバリューチェーン全体で、温室効果ガス（ＧＨＧ）排出の実質ゼロを目指しています。その達成に向け、２０３０年までにＧＨＧ排出量を自社拠点で５０％削減※１、バリューチェーン全体で３０％削減※１する「環境目標２０３０」を掲げ、さまざまな取り組みをグローバルに進めています。

今回の認定は、従来の省エネルギーの取り組みに加え、ＧＨＧを排出しない再生可能エネルギーの導入、今年５月に稼働したサントリー天然水 北アルプス信濃の森工場がＣＯ２排出量ゼロ※２であること、ボトルｔｏボトルリサイクルにおいてサプライヤーと共同開発したＣＯ２排出量低減と再生効率化を同時に実現する「ＦtoＰダイレクトリサイクル技術（https://www.suntory.co.jp/news/article/13135.html）」などが総合的に評価されたものと考えています。
今後も、「環境目標２０３０」達成に向け、２０２２年までに、日本、米州、欧州の飲料・食品および酒類事業に関わる全ての自社生産研究拠点６３箇所で、電力を１００％再生可能エネルギーに切り替えていく目標や、内部炭素価格の運用開始、設備投資を含む１,０００億円規模の関連投資など、さまざまな取り組みを推進し、グローバルな社会課題の解決に向け、グループ一丸となってサステナビリティ経営に取り組んでいきます。

※１　２０１９年の排出量を基準とする
※２　省エネ推進や再生可能エネルギー導入、化石燃料由来ＣＯ２の排出をオフセットするクレジットの活用などにより、製造工程におけるＣＯ２排出量を実質的にゼロとする工場

▼サントリーグループのサステナビリティ
https://www.suntory.co.jp/company/csr/

▼サントリーグループの環境負荷低減活動
https://www.suntory.co.jp/eco/teigen

▽本件に関するお客様からの問い合わせ先
サントリーホームページ　https://www.suntory.co.jp/

以上

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