日本自然保護大賞2022 活動募集スタート！＜10月31日締切＞

●日本の自然保護と生物多様性の保全に大きく貢献した取り組みを、毎年表彰している「日本自然保護大賞」
●8回目となる「日本自然保護大賞2022」の活動募集をスタート
●保護実践、教育普及、子ども・学生の3部門から大賞を選考し、2022年1月下旬に授賞者を発表。2022年3月下旬頃に、授賞記念シンポジウムを開催



[画像1: https://prtimes.jp/i/27546/99/resize/d27546-99-9d7f68216212ecce29af-3.jpg ]


公益財団法人日本自然保護協会（会員約2万4千人、理事長：亀山 章）は、自然保護と生物多様性保全に大きく貢献する取り組みに対し、その成果と尽力を表彰する「日本自然保護大賞2022」への活動エントリーを9月1日～10月31日にて募集しています。

日本自然保護大賞とは

公益財団法人日本自然保護協会は、「自然保護憲章」制定40周年にあたる2014年に、日本の自然保護と生物多様性の保全に大きく貢献した取り組みを表彰する「日本自然保護大賞」を創設しました。本賞では、地域性、継続性、専門性、先進性、協働の観点を重視し、生物・生態系の研究、自然保護の実践、環境教育の推進などの優れた活動に賞をお贈りします。これまで、のべ888件の応募に対して48団体・名に授与し、受賞活動のさらなる発展・活躍の一助となってまいりましたが、8回目となる今回も引き続き、SDGｓ持続可能な開発目標の達成や、生物および生物文化の多様性保全の重要性などを踏まえ、より幅広いジャンルからの募集に努め、次の時代につながる意義ある賞をめざします。また今年度は、当会設立70周年記念にあたり、授賞記念シンポジウムでは特別講演を企画いたします。
▼日本自然保護大賞2022特設サイトはこちら
https://www.nacsj.or.jp/award/

応募部門



[表1: https://prtimes.jp/data/corp/27546/table/99_1_55b98897ae64962d4830c7ecdbbef092.jpg ]




応募方法

自薦、他薦を問いません。３部門より複数の部門にご応募いただけます。「日本自然保護大賞」ウェブサイトの応募フォーム https://www.nacsj.or.jp/form-sys/awardform/ よりご応募ください。【10月31日締切】


選考と公表

2021年11月下旬頃に一次選考および最終選考（書類審査）を行い、2022年1月下旬に授賞者を発表。2022年3月下旬頃に授賞式・活動発表シンポジウムを開催します。
▼前回の授賞記念シンポジウムのようすはこちら。
[動画: https://www.youtube.com/watch?v=FRyD_SxrOus&t=4893s ]




実施主体


[表2: https://prtimes.jp/data/corp/27546/table/99_2_bfa29d214954b598de71ed830e6b7f88.jpg ]




日本自然保護大賞2022のロゴ画像


[画像2: https://prtimes.jp/i/27546/99/resize/d27546-99-9d7f68216212ecce29af-3.jpg ]




前回受賞者の活動写真


[画像3: https://prtimes.jp/i/27546/99/resize/d27546-99-09c090d97eef66c47e16-0.jpg ]

[画像4: https://prtimes.jp/i/27546/99/resize/d27546-99-7c022ea6127abd172c78-2.jpg ]

[画像5: https://prtimes.jp/i/27546/99/resize/d27546-99-85127cbf7050f96c71df-1.jpg ]




本リリースに関するお問合せ

　日本自然保護協会 大賞担当：芝小路（しばこうじ）・鶴田（つるだ）
　Tel: 03-3553-4101（代行・受付時間：10時30分～17時） Email: award@nacsj.or.jp
　〒104-0033 東京都中央区新川1-16-10 ミトヨビル2F
　コロナ感染拡大防止の観点からNACS-J事務局ではテレワークを推奨しています。そのため、お問合せはお手数　ですが上記メールアドレスへご連絡ください。ご理解のほどよろしくお願いします。
[表3: https://prtimes.jp/data/corp/27546/table/99_3_91bae46cd25e06f4447839ed234e7ab2.jpg ]


PR TIMESプレスリリース詳細へ