個室トイレをより快適にご利用いただくための設備の整備状況とさらなる整備箇所の拡大について

プレスリリース発表元企業:中日本高速道路株式会社

配信日時: 2021-05-27 14:09:18



NEXCO中日本(本社・名古屋市中区、代表取締役社長CEO・宮池克人(みやいけよしひと))は、グループ会社である中日本ハイウェイ・エンジニアリング名古屋株式会社(エンジ名古屋、本社・名古屋市中区、代表取締役社長・中村武夫(なかむらたけお))が開発した、急病で動けなくなったお客さまやトイレ内の忘れ物を早期に発見する「アウトラインセンサー」と、中日本ハイウェイ・エンジニアリング東京株式会社(エンジ東京、本社・新宿区西新宿、代表取締役社長・猪熊康夫(いのくまやすお))が開発した、14カ国語で個室トイレのご利用方法をご案内する「多言語タブレット」を、2018年度から一部のサービスエリア(SA)・パーキングエリア(PA)に順次整備してきました。

現在、「アウトラインセンサー」は32箇所、「多言語タブレット」は11箇所(いずれも上下線別にカウント)のSA・PAの個室トイレに整備していますが、東京オリンピック・パラリンピック開催前の6月末までに、首都圏のSA・PAで「アウトラインセンサー」を12箇所、「多言語タブレット」を14箇所に、それぞれ整備することとしましたので、お知らせします。

1.アウトラインセンサーの整備状況と今後の整備予定
アウトラインセンサーは、個室トイレの天井に設置したセンサーが人や物のシルエットを検知し、個室トイレのドアの開閉信号と連動して「動けなくなった人」や「忘れ物」をお知らせする仕組みです。

<倒れたお客さまの発見イメージ>

[画像1: https://prtimes.jp/i/79884/3/resize/d79884-3-230214-9.png ]

<忘れ物をした場合の発見イメージ>
[画像2: https://prtimes.jp/i/79884/3/resize/d79884-3-297056-10.png ]

<現在の整備箇所と今後の整備予定箇所>
現在、個室トイレのすべてまたは一部に整備しているSA・PAは、下表のとおりです(32箇所)。
[画像3: https://prtimes.jp/i/79884/3/resize/d79884-3-920631-11.png ]

6月末までに、個室トイレの一部に整備する予定のSA・PAは、下表のとおりです(12箇所)。
[画像4: https://prtimes.jp/i/79884/3/resize/d79884-3-198657-12.png ]

<整備後の効果>
海老名SA(下り)のエリアキャストがトイレで発見した忘れ物件数を整備前後で比較すると、約4割減少しました。
・整備前: 2018年度の忘れ物件数166件
・整備後: 2020年度の忘れ物件数103件 (新型コロナウイルスの影響でSAの立ち寄り車両の減少を考慮した補正値)


2.多言語タブレットの整備状況と今後の整備予定
多言語タブレットは洗浄便座の操作ボタンやご利用方法を14カ国語でご案内するほか、長時間ご利用のお客さまに体調を伺う機能などを搭載したタブレットです。
[画像5: https://prtimes.jp/i/79884/3/resize/d79884-3-105854-13.png ]

[画像6: https://prtimes.jp/i/79884/3/resize/d79884-3-511565-14.png ]

[画像7: https://prtimes.jp/i/79884/3/resize/d79884-3-261279-15.png ]

<現在の整備箇所と今後の整備予定箇所>
現在、個室トイレのすべてまたは一部に整備しているSA・PAは、下表のとおりです(11箇所)。

[画像8: https://prtimes.jp/i/79884/3/resize/d79884-3-925422-16.png ]

6月末までに、個室トイレの一部に整備する予定のSA・PAは、下表のとおりです(14箇所)。

[画像9: https://prtimes.jp/i/79884/3/resize/d79884-3-545773-17.png ]

<整備後の効果>
ご利用になったお客さまからは、タブレットを操作しておしりを洗浄できることへの驚きや、ボタン操作を案内する表示のわかりやすさなどのご感想をいただいています。

3.今後の整備予定
「アウトラインセンター」と「多言語タブレット」はいずれも、整備した箇所でのご利用状況などを勘案し、トイレ設備の更新などの機会を捉えて、2021年度以降に東海・北陸エリアなど当社管内のSA・PAの個室トイレに整備を進めていきます。

PR TIMESプレスリリース詳細へ