ソニーグループは4日ぶりに反発、中東情勢の緊張緩和を受けHDD基幹部品の倍増など好材料が見直される

■ウエスタンデジタルが採用、イスラエルが攻撃開始の日に伝えられ埋没

　ソニーグループ<6758>(東証プライム)は6月24日、3669.0円(139.0)円高で始まった後も堅調に売買され、4日ぶりに反発している。米国23日のNY株式市場では値下がりしたものの、東京市場ではイスラエルとイランの停戦が伝えられて日経平均が大幅高となり、午前9時30分の時点では東証プライム上場1627銘柄のうち1262銘柄(約78%)が値上がり。日経平均構成銘柄の中でもウエイトの高い同社株にとっては追い風になる。中東情勢の緊張緩和を受け、AI向けのHDD部品が米ウエスタンデジタル(WD)に採用され生産倍増、など、このところ伝えられた注目材料が改めて見直される様子がある。

　さる6月13日に「ソニーグループは大容量ハードディスク駆動装置(HDD)の基幹部品である半導体レーザーの生産を倍増する。HDDで首位のメーカーに続き、新たに世界2位の米ウエスタンデジタル(WD)での採用が決まった。生成AI(人工知能)の普及でデータセンター向けに広がる市場をほぼ独占する」(日本経済新聞)と伝えられたが、この日はイスラエルがイラン攻撃を開始した日に当たり、好材料がカキ消される形になった。しかし、19日には「ソニー系の車載センサー、26年度に世界の車大手9割が採用」(日経電子版)と伝えられた。相場を取り巻く外部環境の安定化とともに見直される期待が出ている。(HC)(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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