【銘柄診断】フロンティアインターナショナルは未定予想の4月期通期業績と配当の開示を催促する打診買いが再燃

■直近安値からの底上げ幅を拡大

　フロンティアインターナショナル<7050>(東証グロース)は、今年1月6日につけた直近安値1958円からの底上げ幅を拡大させている。同社株は、今年3月13日に今2023年4月期第3四半期(2022年5月～2023年1月期、3Q)決算の発表を予定しており、これを前にこれまで未定としていた今4月期通期業績と配当の開示を催促する打診買いが再燃した。期初に同じく未定としていた今期第2四半期(2022年5月～10月期、2Q)累計業績が期中に開示され、2Q累計業績が、実際にその予想業績を上ぶれて着地したことも見直され、期待材料視されている。

■オンラインに加えリアルイベントへの回帰も強まり主力事業に追い風

　同社の業績は17期連続の増収で純利益は前期に過去最高を更新したが、今2023年4月期業績は、国策のBPO(業務外部委託)案件の業績寄与度が不確実として未定と予想してきた。ただ今期2Q累計業績については、昨年9月の第1四半期決算発表時に開示した。その2Q累計業績は、この9月予想時より売り上げが3億2800万円、営業利益が1億6100万円、経常利益が1億6200万円、純利益が1億300万円それぞれ上ぶれて着地し、売り上げ83億2800万円(前年同期比19.0%減)、営業利益10億2600万円(同38.3%減)、経常利益10億2700万円(同27.5%減)、純利益6億6800万円(同28.1%減)となった。

　前期業績を押し上げた東京オリンピック・パラリンピックや助成金の事務局案件の反動減はあったものの、新型コロナウイルス感染症の一応の収束で主力事業のイベント領域で各種イベントの開催が緩和され、オンラインイベントに加えリアルイベントへの回帰が高まり、ワクチン関連のBPO案件の業績貢献も継続したことなどが要因となった。このため3Q決算発表前の今期通期予想業績と配当の開示に期待が高まっている。なかでも配当については、今年1月11日に上限を10万株(発行済み株式総数の2.21%)、取得総額を2億1000万円とする自己株式取得の株主還元策を先行発表しており、前期の年間90円(前々期実績24円)がどうなるか注目されている。

■ミニGC示現で上昇トレンド転換しまず昨年来高値からの調整幅の3分の1戻し

　株価は、昨年3月発表の前期第3四半期の好決算ではストップ高し、コロナ禍の第7波が一応の収束をみせイベント要件が緩和された同8月末には昨年来高値5070円まで急伸したが、今期第1四半期業績が大幅続伸したものの今期2Q業績の減益予想では逆にストップ安し1958円まで売られるボラティリティの高い動きを続けた。今年年初の同安値からは、自己株式取得を歓迎して2288円までリバウンドし、5日移動平均線が25日移動平均線を上抜くミニ・ゴールデンクロス(GC)を示現して上昇トレンド転換を示唆している。まず昨年来高値から直近安値への調整幅の3分の1戻し水準となる3000円大台復帰に動こう。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

【関連記事・情報】
・【株式市場特集】業績上方修正のバリュー株に注目、最右翼は電炉株・大手商社株（2023/02/06）
・【株式市場特集】再利用（リユース）、再資源化（リサイクル）、ごみ減量化（リデュース）の「３Ｒ」関連株（2023/01/30）
・【株式市場特集】円高メリット株のうちＳＰＡ（アパレル製造小売業）、ＳＰＦ（家具製造小売業）、ＳＰＳ（靴製造小売業）などの製造小売株に注目（2023/01/23）
・【株式市場特集】新型コロナと季節性インフルエンザの同時検査の抗原検査キット関連株が突破口（2023/01/16）