パイプドHD、マルマエ、パソナなど/本日の注目個別銘柄

2021年7月1日 15:42

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記事提供元:フィスコ


<2685> アダストリア 2085 +55朝安後に切り返して大幅反発。前日に22年2月期第1四半期決算を発表。営業損益は6.24億円の黒字で、前年同期比54億円程の損益改善となった。ただ、市場予想の20億円は下振れた。前年比で店舗の営業環境が改善し、店舗売上が大きく回復。EC販売も堅調を維持、海外では新型コロナ感染の影響が小さかった中国を筆頭に香港、台湾で増収増益を確保。総じて良好な内容としてポジティブに捉える動きが徐々に優勢に。

<9793> ダイセキ 4695 -295大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は31.2億円で前年同期比21.8%増となり、上半期予想57.7億円に対して順調な進捗となった。販売価格の上昇などによって採算が改善しているもよう。1:1.2の株式分割の実施、並びに実質増配となる配当計画の据え置きも発表。ただ、足元で株価は上昇基調が続き、前日には5000円水準にまで達していたことから、目先の利食い売りの契機となる形に。

<6196> ストライク 4100 -335大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は20.4億円で前年同期比4.5%減益となった。人件費や営業活動費用の増加などが減益要因となったもよう。13カ月決算となる通期予想は30.8億円を据え置いており、会社側では計画を達成できる見通しとしている。ただ、12-2月期は2ケタ増益に転じていたため、直近四半期(3-5月)の営業減益をマイナス視する動きが優勢のようだ。

<6503> 三菱電 1515 -97.5大幅続落。鉄道のブレーキなどに使う空気圧縮機でも「不適切」な検査があったと前日に発表している。10年程度にわたって1000台を出荷したもよう。鉄道用空調装置の不適切検査に関する調査の過程で分かったとされている。相次ぐ不祥事の発覚を受けて、信頼性の低下をネガティブ視する動きが優勢になっている。また、ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「買い」から「中立」に格下げしている。

<6141> DMG森精機 1871 -123急落。ユーロ円建てCBを発行して400億円を調達すると発表している。転換価額は2593円で、前日終値に対するアップ率は30.04%となる。潜在的な希薄化率は12.38%となり、ネガティブに捉える動きが優勢になっている。調達資金は国内工場にバイオマスや太陽光を使う発電設備を導入する費用や、中国新工場への投資に充てる計画。同社のユーロ円建てCBの発行は2005年以来となるようだ。

<2168> パソナ 2341 +181大幅反発。前日に業績予想の上方修正を発表している。21年5月期営業利益は従来予想の175億円から199億円、前期比88.1%増にまで引き上げ。引き続きBPOサービスの拡大に加えて、人材派遣や人材紹介の需要にも回復の動きが見られているもよう。費用の一部ずれ込みなども収益上振れの一因に。修正幅は想定以上との見方になっているほか、来期業績に対する期待感なども高まる展開へ。

<6302> 住友重 3180 +120大幅続伸。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に格上げ、目標株価も3600円から4600円にまで引き上げている。SMITの長期的な成長が期待できるほか、射出成形機も過去最高水準の市場環境となっており、業績の回復傾向が続くと予想している。今期以降の業績予想を上方修正しているもよう。こうしたなかで、PBRは依然として1倍を大きく下回っており、株価の割安感が著しいとしている。

<6264> マルマエ 2160 -314大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は7.8億円で前年同期比23.4%増となった。また、通期予想は従来の10.2億円から12.4億円、前期比38.4%増に引き上げた。半導体分野、FPD分野ともに想定以上に受注が拡大しているもようだ。ただ、良好な市場環境に加えて、月次受注残の積み上がりなどは明らかになっていたため、業績の上振れは想定線、短期的な出尽くし感が優勢となったようだ。

<3919> パイプドHD 2121 +346大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は5.5億円で前年同期比93.8%の大幅増となり、上半期予想は従来の6.3億円から7.3億円に、通期では14億円から15億円にそれぞれ増額。通期では一転して増益見通しへ。新型コロナウイルス感染症対策に関連するシステム案件の受注が好調のほか、顧客のオンライン化やDX需要が継続している。上方修正数値に対しても進捗率は高く、さらなる上振れも期待へ。

<9843> ニトリHD 20080 +420大幅続伸。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は428億円で前年同期比15.0%増となり、377億円程度の市場コンセンサス、先の観測報道値420億円を上回る着地になっている。粗利益率の改善に加えて、販管費のコントロールも進んでいるもよう。また、ニトリホームズ宮原店の販売好調推移、中国新店の想定以上の売上推移なども、中期的な業績拡大期待をより高める形になっているようだ。《ST》

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