日本スキー場開発が高い、自社株買い「短期速攻型」とされ即効性など期待

■期間1カ月未満で発行株数の最大2.51%を取得と発表

　日本スキー場開発<6040>(東マ)は3月10日、大きく反発し、10時にかけて670円(37円高)まで上げて出来高も増勢となっている。

　9日の取引終了後、自己株式の取得(自社株買い)を発表。同社普通株式40万株(自己株式を除く発行済株式総数の2.51%)または取得総額2億7000万円を上限として、2020年3月10日から同年3月31日まで実施するとした。

　実施期間1カ月未満という短期間の自社株買いは少なく、この間に発行株数の最大2.51%を買い付けることになるため、即効性が注目されている。(HC)(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)

【関連記事・情報】
・【ブロックチェーン・ＳＴＯ関連銘柄特集】新たな金融サービスの広がりに期待（2019/12/11）
・【編集長の視点】ランディックスは初決算発表を前に割安直近ＩＰＯ株買いが拡大して３連騰（2020/02/14）
・【編集長の視点】リックソフトは３Ｑの高利益進捗率業績を見直し業績上ぶれ期待を高め反発（2020/02/18）
・【株式評論家の視点】シャノンは４期ぶりに最高益更新へ、換金売り一巡で押し目買い（2020/01/07）
・【特集】第２、第３のテレワーク関連株に注目、仮想デスクトップ・テレビ会議関連など（2020/02/03）