【株式市場】日経平均は中東情勢の割に堅調で3日ぶりに反発し2部指数を除き全般堅調

◆日経平均は2万1116円89銭(84円89銭高)、TOPIXは1546.71ポイント(5.21ポイント高)、出来高概算(東証1部)は少なく10億6848万株

　6月14日(金)後場の東京株式市場は、中東と石油を巡る情勢が土・日の間に動く可能性があるためか、個別物色の展開になり、ワイヤレスゲート<9419>(東1)が訪日外国人向けのプリペイドSIMカードなどを材料に13時にかけて一段高。Hamee<3134>(東1)は4月決算が好感されて一段高。日経平均は、ほぼ前引けと同水準の55円高(1万1087円)で始まり、14時半頃に前場の高値を2円ほど上回る87円73銭高(2万1119円73銭)まで上げ、大引けも堅調で3日ぶりに反発した。

　一方、東証2部指数は2日続落し、マザース指数、日経JASDAQ平均は反発した。

　後場は、ディー・エル・イー<3686>(東1)が朝日放送グループHD<9405>(東1)との資本業務提携による拡大期待が再燃との見方で一段高。メディアシーク<4824>(東マ)は出資先のLink-Uの7月上場が決定とされて5日ぶりに大幅反発。チエル<3933>(JQS)は高校生の進学サービスなどを行う企業など2社の子会社化が注目され急伸。

　東証1部の出来高概算はSQ関連売買が加わった割には少なく10億6846万株(前引けは6億2178万株)、売買代金はそれほどでもなく2兆19億円(同1兆1925億円)。1部上場2142銘柄のうち、値上がり銘柄数は1303(同1371)銘柄、値下がり銘柄数は737(同666)銘柄。

　また、東証33業種別指数で値上がりした業種は26業種(前引けは23業種)となり、値上がり率上位の業種は、鉱業、パルプ・紙、石油・石炭、小売り、情報・通信、電気機器、サービス、その他製品、などとなった。(HC)(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)

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