できる.agri、農業系ITツールを分野ごとに網羅したカオスマップ公開

　農業のIoT化支援を目的に結成された任意団体できる.agriは1日、ITツールの選び方や使い方がわからない農家が多いことを受け、ひと目で農業系のITサービスがわかるカオスマップを作成し、公開した。4月以降には、参画企業である笑農和とともにコンシェルジュ機能を装備し、ユーザーからの相談を受けるサービスも始める。

　できる.agriは、ルートレック・ネットワークス、オイシックス・ラ・大地、GRA、70seedsが発起人となり、ITの利活用促進による農家支援を目的に結成された任意団体。2017年8月の発足以降、農業の「できる」を実現するために、オンライン・オフラインの両面から、農業のIoT化を支える企業や団体が賛同し支援を続けている。

　これまでの活動としては、農業×ITの成功事例などを紹介するサイト「できる.agri」（ http://dekiru-agri.jp/）の運営や、各種セミナー・講演会・勉強会の実施、農家の挑戦を後押しするコミュニティ「でる.agriコミュニティ」の運営などを手がけている。農家のITに対する心理的なハードルを下げ、理解促進活動も積極的に行っている。

　また廃棄される米ぬかを利用した、6次化プロジェクト商品「ヌカモフ」を発表したり、農家と複数のクリエイターがタッグを組んで作った絵本などを販売。農業と全く違った業界や分野とのマッチングにより、際限なく広がる可能性へのチャレンジも続けている。

　今回発表となったカオスマップは、経営管理や人事・経理関連サービスの「経営」から、生産管理や作業補助などの「生産」、マーケティングや小売の「販売」、のほか、「出荷」「就農サポート」など分野別に、それぞれを担う企業や団体、ツール名が一覧となったもの。農家はこれを見ることで、相談したい分野や導入検討ツールを扱う企業などがひと目でわかるようになる。

　矢野研究所によると、IT農業市場は2022年には331億円と2016年の約3倍になるとしており、ますますサービスの拡大と農業の効率化が進む。できる.agriはこのマップの利用により、少しでもIT農業に賛同する農家が増え、ITツールにより、金銭的・時間的な負担が増えた農家に対しての一助になることを目指す。