調査研究では、トルコが欧州でもっとも暗号通貨に理解のある国だとわかった

*15:24JST 調査研究では、トルコが欧州でもっとも暗号通貨に理解のある国だとわかった
わずかヨーロッパ人の9％がビットコインを所有し、16％が将来いつか何らかのビットコインを購入すると答えているが、INGによる暗号通貨の利用と未来への衝撃に関する調査は、ヨーロッパ大陸のいたるところで、デジタル資産に関して、深い相違を表している。
2018年６月28日（木）、オランダの金融グループのプレスリリースによれば、デジタル資産に造詣の深いプロともいえる35歳のトルコ人男性は、ベルギーの65歳の女性よりもはるかにデジタル通貨を所有したり使ったりすることが多い、ということを示している。
その調査研究は、暗号通貨のトレンドに巻き込まれるのは、どちらかというと男性で、しかも若い層、25歳から44歳の間で、しかも1人当たりの収入が低い、トルコやルーマニアのような国の人が多いことを、示している。
ヨーロッパの15カ国のいたるところと、アメリカやオーストラリアで1万5000の質問をしながら、ING国際調査は、暗号通貨に加えて、モバイルバンキングについての考え方も調査していた。それによると、ひとつの明らかになった傾向は、暗号通貨の認知度が、すでにモバイルバンキングを使っている人たちの間でもっとも高かったことである。
また、国ごとにかなり大きなばらつきがあった。オーストラリア人の79％は、ビットコインのことを聴いたことがあると答えているが、それと同じ答えをベルギー人がした割合は38％だった。また、男性が女性に比べると、暗号通貨に詳しいことがわかった。男性の暗号通貨の認知度が77％だったが、女性は55％であった。
年齢に関しては期待したほどの違いはなかった。65歳以上の60％は、25歳から44歳の69％二比べると、ビットコインに詳しかった。
メディアがビットコインを巡って誇大広告的の作成において役割を果たしているにもかかわらず、この調査によれば、多くの人は暗号通貨に投資をするのはあまりにも危険と見ている。ヨーロッパ人の3人にひとりが、決して暗号通貨には投資をしないと答えており、46％が株式市場よりももっと危険だと答えている。デジタル通貨は理解することや専門家の金融アドバイスを求めることは難しい、という知見が残っている。
現金を使わない取引の人気が高まってきているにもかかわらず、この調査研究は、少数派だけがデジタル通貨を、コーヒー代の支払い（23％）、電気代の支払い（21％）、大学の授業料の支払い（20％）に使うことを考えていることを示している。少数派が彼らの給料をビットコインで支払うことを求めているが、3人にひとりは、別の国から購入した商品の支払いにビットコインを使うことを検討していると述べた。
出典：Blockchain.com

【ニュース提供・エムトレ】《HT》