SUMCO、ツルハHD、石川製など/本日の注目個別銘柄

2018年3月14日 16:14

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記事提供元:フィスコ


<3436> SUMCO 3115 -60反落。同社や東エレク<8035>、ルネサス<6723>など半導体関連の軟調な動きが目立つ。米国市場がハイテク株を中心に下落しており、国内関連株も連れ安する状況となっている。SOX指数は前日比1.5%下落と下げがきつく、FANG銘柄なども全般安い。米国ハイテク株安に関して、特に目立った悪材料は観測されていないようだが、全体株安のなかで利食い売りが集まったもよう。

<6208> 石川製 2250 +148大幅続伸。5月までに米朝首脳会談が開催予定など、北朝鮮有事リスクへの警戒感後退で、足元では豊和工<6203>などとともに、手仕舞い売りの流れが強まっていた。ただ、トランプ米大統領がティラーソン国務長官を解任して、保守強硬派とされるポンペオ氏を後任に起用と発表。もともと、ティラーソン氏が北朝鮮問題の対話による解決を目指してきただけに、融和に向けたムードがあらためて変化する可能性も意識されているようだ。

<9743> 丹青社 1280 +82大幅続伸。前日に1月期の決算を発表、営業利益実績は45.9億円で前期比約17%増益、先の上方修正値水準での着地となった。一方、今期は47億円で同2%増益見通し、保守的な傾向が強い中での増益予想に安心感も。また、新中期計画を発表、最終年度の2.1期営業利益は61億円を計画、東京五輪に向けての着実な需要増加に対する期待があらためて高まってもいるようだ。

<7908> KIMOTO 339 -48大幅反落。前日に業績予想の修正を発表している。営業利益は従来予想の6億円から7億円に上方修正しているものの、最終利益は4.5億円から4.3億円にやや下方修正。IoT関連製品の高付加価値化進展で利益率が向上したことが営業益上振れの背景に。ただ、第3四半期の段階で営業利益は6.6億円を計上しており、修正幅は想定よりも限定的との見方が優勢のようだ。

<3391> ツルハHD 14410 -1140大幅反落。前日に第3四半期の決算を発表、11-1月期営業利益は112億円で前年同期比13.8%増益、市場予想を10億円程度下回った。上半期の同13.4%増と同様の増益率は続く格好だが、新規連結した杏林堂薬局の影響を除くと同6.3%増にとどまる形となっている。人件費の上振れに加えて、粗利率の改善ペースもやや鈍化しているもようだ。

<9692> シーイーシー 3735 +515大幅続伸。前日に1月期の決算を発表、営業利益は37.5億円で前期比13%増益、従来予想の36億円を上回る着地となった。スマートファクトリー事業やセキュリティサービス事業が伸長した。今期見通しも41.5億円で同11%増と連続2ケタ増益の見通しになっている。創立50周年記念配当を含めて、今期の年間配当金は前期40円から50円に増配予定ともなっている。

<6418> 日金銭 1156 -119大幅続落。前日に業績予想の下方修正を発表している。最終利益は従来予想の14.8億円から9.2億円に下方修正、遊技場向け機器セグメントに係る棚卸資産の評価減を計上するほか、為替差損2.5億円、訴訟和解金に係る法人税などの見積もり差異2億円、米国法人税改正に伴う法人税等調整額1億円を計上する。なお、第2四半期決算時には、和解金の特別利益計上で上方修正していた。

<4633> サカタインクス 1612 +112大幅続伸。前日には国内のパッケージ用インキの値上げを発表している。酸化チタンなどの原料高が背景、過去の経験則や関連業界での値上げ浸透状況から、収益へのプラス寄与が期待できるとの見方が優勢。いちよし証券では、今期5億円、来期・再来期10億円を収益予想にプラスしており、目標株価も2200円から2400円に引き上げている。株価は真空地帯にあり、値幅取り妙味なども強い状況とみられる。

<3288> オープンハウス 6720 +140続伸。SMBC日興証券では投資判断を新規に「1」、目標株価を8200円としている。主力としている都心エリアでのコンパクトサイズの木造3階建ての分譲戸建事業に関して、競争優位性は高く他社の追随は難しいと評価しているもよう。また、東京23区でのマーケットシェアは約9%に過ぎず、大きな伸長余地があると指摘している。中計では今後3年間で60%の営業増益を計画しているが、これを上回る高水準の成長実現可能性は高いとも。

<9078> エスライン 1259 +150大幅反発。東証1部への指定承認を受けたと前日に発表、TOPIX連動ファンドなどの買い需要を先取りする動きが強まっている。3月20日付で東証1部に上場する。一部の試算では約41万株の買い需要が発生、ここまで流動性が乏しいことから、売買インパクトは15.7日分の買い需要と非常に強いと見込まれているようだ。なお、需給発生日は4月26日の大引けとなる。《DM》

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