ダイナムジャパンHD Research Memo（5）：低貸玉機の比率が高い、ローコストオペレーションがそれを可能に

*10:14JST ダイナムジャパンHD Research Memo（5）：低貸玉機の比率が高い、ローコストオペレーションがそれを可能に

■競争：低貸玉機営業

ダイナムジャパンホールディングス（06889/HK）のシェア拡大のけん引役として「低貸玉機」の存在がある。これは従来型の1玉4円の貸玉料を1玉1円～2円に引き下げたパチンコ台のことだ。同じ1,000円でも、玉数が250発と500～1,000発の違いがあり、客にとっては同じ時間であればより安く、同じ金額であればより長時間遊ぶことが可能となる。すなわち、それだけ集客力が高まることになる。

しかしながら、パチンコホールの経営面からは、低貸玉機は経営圧迫要因と考えられている。同じ玉数を貸し出しても、貸玉収入が4分の1～2分の1になってしまうためだ。同社は前述の「ローコストオペレーション」を武器に、低貸玉機営業下において利益を確保することに自信があるため、積極的に低貸玉営業を推進してきた。その結果、同社の低貸玉機比率は、業界平均を大きく上回っている。

同社の3業態を比較すると、従来型の「ダイナム」店舗の営業収入対営業利益比率（売上高営業利益率に相当）が最も高く、他の2業態を大きく上回っている。同社にとっては営業利益率も重要ではあるが、営業利益の実額や集客力、他社との競争優位性の確保といった要素も重要であり、「ゆったり館」を主体に据える店舗戦略を変更することはないとみられる。ただし、「ゆったり館」にも高貸玉機は設置してあり、その割合を引き上げることはあり得るし、従来型店舗における低貸玉機の比率を上げて集客力を高めることもあり得る。

（執筆：フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之）《FA》