トライステージ Research Memo（2）：テレビ通販事業者に総合的なマーケティング支援サービスを提供

*18:31JST トライステージ Research Memo（2）：テレビ通販事業者に総合的なマーケティング支援サービスを提供
■事業概要と市場環境

（1）事業概要

トライステージ<2178>の事業は「ダイレクトマーケティング支援事業」と「ダイレクトメール発送代行事業」の2つのセグメントで構成されている。このうち「ダイレクトメール発送代行事業」は2012年11月に子会社化（出資比率86.8%）したMCCの事業となる。2014年2月期における事業別構成比では、「ダイレクトマーケティング事業」が売上高で78%、営業利益で103%を占めており、同社事業の中心となっている。

「ダイレクトマーケティング支援事業」では、テレビ通販事業者に対して、テレビ通販番組枠やCM枠の提供、販売戦略のプランニング、番組の制作、商品の受注（コールセンターの斡旋）、放送後の効果分析や物流・決済、顧客管理の支援に至るまで、ダイレクトマーケティングに必要なあらゆるサービスを提供している。

顧客数は70社前後とみられるが、このうち上位2社（キューサイ、テレビショッピング研究所）で同事業売上高の約37%、上位5社では50～60%を占めるなど、主要顧客に対する売上依存度が高いのが特徴と言える。また、顧客を業種別で見ると、美容（化粧品）、健康食品、生活雑貨業種が大半を占めているのが特徴だ。ただ、ここ最近は会員誘導型のクライアント（スポーツジムなど）や通信教育など新たな業種・顧客の開拓も進んでおり、全体の約2割をこうした新規顧客・業種が占めている。

一方、「ダイレクトメール発送代行事業」では、主にダイレクトメールの発送代行業務を行っている。顧客企業数は全国に600～700社あり、東京本社のほか、札幌、新潟、名古屋、大阪、福岡の6拠点で営業展開を行っている。

なお、2013年6月にGMOアドパートナーズ<4784>との合弁で設立したインターネット広告支援会社、トライズデジタルベースは業界環境の変化等を理由に、2014年4月に解散を発表している。

（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤　譲）《FA》