14日の中国本土市場概況：反発、IPO凍結資金の還流などで流動性不足懸念が緩和

*17:02JST 14日の中国本土市場概況：反発、IPO凍結資金の還流などで流動性不足懸念が緩和

14日の中国本土市場は反発。上海総合指数は前日比17.45ポイント高（+0.83％）の2115.85、深セン成分指数は同26.64ポイント高（+0.34％）の7883.75で取引を終えた。上海市場は前半にマイナス圏に転じる場面もあったが、その後は上げ幅を徐々に拡大させた。

新規株式公開（IPO）公募で払い込まれていた資金の一部が今日14日から株式市場に還流されたことが流動性不足懸念を後退させた。また、「一人っ子政策」の緩和が一部地区で開始されていることや、環境対策の強化、全国人民代表大会などの開催など一連の政策期待も支援材料。ほかに、今日14日はバレンタインデーと中国の元宵節（旧暦1月15日）が19年ぶりに重なったことで、消費拡大の期待から外食やホテル、小売りなどに買いが集中した。

一方、1月の消費者物価指数（CPI）上昇率が市場予想を上回ったことが警戒され、上海市場は一時マイナス圏に転じた。また、「影の銀行（シャドーバンキング）」のデフォルト懸念が再燃していることや、不動産市場の低迷などが前半の銀行や不動産関連の売り材料となった。

セクター別では、鉄道・輸送関連が上昇率トップに浮上。鉄道運賃が今月20日までに引き上げられるとの見通しが好感された。また、金価格が1オンス当たり1300米ドル（約13万円）の大台を回復したことも金など資源銘柄の物色手掛かり。そのほか、環境関連も続伸した。政府による環境対策の強化が引き続き支援材料となった。《KO》