【中国から探る日本株】スマートテレビ市場が急成長、百度やアリババも家電大手と提携

*08:05JST 【中国から探る日本株】スマートテレビ市場が急成長、百度やアリババも家電大手と提携
急成長が期待される中国のスマートテレビ市場で、国内外の企業が大混戦の様相を呈している。現時点では地元大手メーカーのシェアがほぼ拮抗しているが、最近では家電大手と大型インターネット企業が手を結び、共同で攻勢をかける動きも出始めた。これに韓国サムスン電子やシャープ<6753>といった海外組が加わり、競争はさらに白熱しそうな勢いだ。

中国家電大手のTCLグループは3日、検索エンジン最大手、百度（バイドゥ）との提携によるスマートテレビ「TV+」を発表。TV+は、百度傘下の動画配信サイト「愛奇芸（iQIYI）」のコンテンツを無料で視聴できるのが売りとなっている。また、同日付のメディア報道によると、創維（スカイワース）は電子商取引大手のアリババ・グループと提携。15日に発表予定のスマートテレビでは、オンラインショッピングや光熱費の支払いが可能という。

家電以外の業界からの参入が相次いでいるのは、スマートテレビ市場の先行きの明るさが理由だ。先月末には、新興スマートフォンメーカーの小米科技（シャオミー）も同市場に参入するとの情報が伝わった。中国の調査会社AVCの予測によると、中国におけるスマートテレビの販売台数は今年2130万台に達し、昨年の1090万台から倍増する見通しだ。

同じく地元調査会社の易観国際によると、4-6月期のスマートテレビ販売台数は511万1000台となり、薄型テレビ全体の45％を占めた。易観国際では、この比率が今後も拡大していくとみている。メーカー別の販売台数シェアは、康佳（コンカ）、創維、海信（ハイセンス）の上位3社がそれぞれ約18-19％を確保。海外組ではシャープが7.3％で6位、サムスンが6.0％で7位だった。《NT》