【株式評論家の視点】ＴＯＴＯは中期改革が着実に進展、今期も再増額が有力になる

＜銘柄の見所＞

　　ＴＯＴＯ <5332> の新展開入りは時間の問題と思われる。７月３１日に発表された今２０１４年３月期の第１四半期は営業利益が４４億円と、前年同期比１５１％増の素晴らしく好調な決算となった。住宅市場の活況と新製品効果で、国内住宅設備事業が予想以上に好調なことが寄与。円安による採算改善や為替差益の発生も利益を押し上げた。つれて、今期の中間決算の営業利益を８７億円から１３０億円（前年同期６３億円）へ、通期も２９０億円から３３３億円（前期２３３億円）へ、それぞれ増額修正した。

　　今回の増額修正の数字は市場の事前予想を大きく上に突き抜けるもの。ここらあたりを好感して見直し人気を誘い、５月の年初来高値１１９５円に肉薄してきた。今回の増額修正についての会社側のコメントは、第３四半期・第４四半期の計画については現在見直し中のため、その数値は据え置きとし、通期連結業績予想は、第２四半期（累計）連結業績予想の修正額と同額の修正を行ったとしている。

　　従って、再度の増額修正については、かなり確度が高いと思われる。決算発表を受け、アナリスト筋は業績の洗い直しを進めており、新たな予想が明らかになるにつれ、株価の再上昇のエンジンが点火されることになりそう。

　　同社は創立１００周年を迎える２０１７年に真のグローバル企業となることを目指す長期経営計画を推進している。戦略の骨子は「国内住設」、「海外住設」、「新領域」の３つの事業軸の成長と、全社横断革新活動を進めること。国内ではストック型社会への移行を踏まえ、リモデル戦略をさらに加速させ、海外は米州、中国、アジア・オセアニア、などで事業基盤を強化、成長のエンジンとする。

　　衛生陶器の技術を活かし、光の力で環境浄化を進める技術「ハイドロテクト」をグローバル展開し、燃料電池の早期事業化を目指すなど新領域事業も拡大する。最終年度の２０１８年３月期には営業利益４８０億円を目指す。現在の進行状況を見ると、十分に達成が可能と思われる。（株式評論家・隆盛）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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