日本トリム Research Memo(8):電解水素水を科学的に検証する姿勢が信頼性向上に寄与

2013年7月5日 18:48

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記事提供元:フィスコ


*18:48JST 日本トリム Research Memo(8):電解水素水を科学的に検証する姿勢が信頼性向上に寄与

■会社概要

(2)会社沿革

日本トリム<6788>は、1982年6月に現代表取締役社長の森澤紳勝氏が創業。森澤氏は高知県出身で、創業前は地元の医療機器メーカーの常務を勤めていた。

創業のきっかけは、プライベートでの東南アジア旅行で、現地で飲料水を売り買いしている風景を見て「新興国でさえ飲料水を商売にしている。先進国の日本も、必ずこういう時代が来るはず」と直感。帰国後、勤務先と折衝したがなかなか事業化できないため、意を決して独立した。日本ではただ水を浄化するだけではビジネスになりにくいと考え、浄水に付加価値を付けられる整水器の仕入れ販売からスタートした。

大きな転機は、これまでに2回訪れている。第1の転機は1990年。自社製品の開発を機に故郷の高知県に工場を新設したことである。これにより、メーカーとしての第一歩を踏み出した。

第2の転機は、1995年の台湾大学との共同研究の開始である。1990年代前半、同社の整水器を糖尿病治療に使用している神戸の病院の取り組みが民法の報道番組で放映され、整水器ブームが起こる。しかし、ブームに乗じて、薬事法に抵触するような方法で販売をする悪質業者が登場。消費生活センターが乗り出す事態となり、ブームは一気に下火になった。森澤氏は整水器ブームの反省から「整水器が作る水の効力を科学的に研究して、客観的なデータをもとに消費者に納得してもらわなければ整水器事業の成長はない」という危機感を持っていた。そんなとき、台湾大学から整水器の作り出す水に関して、科学的に研究・分析したいというオファーが来る。そして共同研究の結果、整水器の水が活性酸素を消すという効果があることを確認。その後、九州大学、京都大学、東北大学や海外ではカロリンスカ研究所など多数の医療機関や研究機関と産学共同研究を進め、科学的エビデンスを蓄積してきた。

整水器で作られる電解水素水に関して科学的検証を実施する同社の姿勢は、企業としての信頼性向上にも寄与し、順調に業績を伸長させる。そして、2000年11月に店頭登録、2003年には東証2部上場、2004年には1部昇格を果たした。


(執筆:フィスコ客員アナリスト柄澤邦光)《FA》

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