【株式評論家の視点】東京個別指導学院、信用買残の整理進む、中期成長への道筋も確立

＜銘柄の見所＞

　　東京個別指導学院 <4745> は居どころ修正高のタイミングをうかがっている。今２０１３年２月期の８月中間決算は、営業損失が２億３４００万円と前年同期の２億８４００万円から改善傾向を強めた。３教室の新規教室開校（今年６月に全国２００教室達成）、顧客の利便性や収益性向上を目指した教室移転・リニューアル、Ｗｅｂマーケティングならびに自社コールセンターの強化などが好業績の要因。

　　そして今２月期は営業利益６億２９００万円と前期比８１．３％増へ大きく躍進する見通し。授業・講師・教室運営品質の向上及び学習効果の向上に注力。ＷＥＢマーケティングを積極的に活用、顧客が求める情報を提供することにより問合数が増加、入会者数の回復につながっている。こうした基本的な改革を継続することにより、２０１７年２月期には営業利益２３億円以上（２０１２年２月期３億４７００万円）を想定している。

　　５月１１日申し込み現在で４０万株に膨らんでいた信用買い残は、直近１１月２日申し込み現在で２０万株まで半減、需給でも戻りをさえぎる要因は解消されている。（株式評論家・隆盛）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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