TOKYO　BASE、8月既存店売上高3.9%増、EC18.1%増がけん引

■全社売上高17.2%増、新業態拡大、インバウンド売上高31.4%増

　TOKYO　BASE<3415>(東証プライム)は9月2日、2027年1月期8月度の月次売上速報を発表した。既存店売上高は前年比3.9%増で、内訳は実店舗が同1.3%増、ECが同18.1%増。全社売上高は同17.2%増、実店舗は同16.8%増、ECは同19.8%増となった。同社は日本ブランド商品のセレクト業態と純国産SPAを展開するアパレル小売企業である。

　新業態ではCONZが前年比97.2%増、RITANが同48.4%増、JAPAN　EDITIONが同47.9%増と伸長し、3月に立ち上げたKEY　TIMEZも全社売上を押し上げた。既存業態ではPUBLIC　TOKYOが同35.0%増、THE　TOKYOが同20.7%増。全業態合同の顧客向けイベントも実施し、限定商品を投入した。

　日本の実店舗は客数が前年比7.7%減となった一方、客単価が同25.2%増となり、単価上昇が客数減を補った。インバウンド売上高は同31.4%増で、中国は同20.6%減だったが、台湾同59.4%増、米国同95.5%増、韓国同92.5%増となった。9月度月次売上速報は10月2日の開示を予定している。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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