新規事業も着実、タムロンとは中長期構えの投資が賢明か

　タムロン（7740、東証プライム市場）。世界的な規模でカメラ用交換レンズを展開。OEMも受託。監視用カメラレンズや車載向けレンズを強化中。

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　四季報:業績欄の見出しは、【高水準】。収益推移を確認しても、文字通り高水準。2021年12月期から前24年12月期は「18.9％増収、107.2％営業増益、32円増配82円配」-「10.3％増収、49.0％増益、38円増配120円配」-「12.6％増収、23.3％増益、50円増配170円配」-「23.9％増収、41.1％増益、140円配（24年7月に1対2分割）」。今12月期は「0.22％増収（920億円）、0.4％増益（200億円）」計画。

　至26年12月期の中計も上方修正し、「売上950億円（23年12月期比14.46％増）、営業利益205億円（同34％増）」を掲げている。ちなみに公にしている長期ビジョンは「売上1000億円」。

　24年12月期の決算を覗き込むと、こんな具合。

　『写真関連事業』: 自社ブランドは23年発売のソニー向け2機種/ニコン用2機種/
　富士フィルム向け1機種が寄与。24年発売のソニー用3機種/ニコン向け3機種/初のキヤノンRFマウント向け新製品投入効果で増収増益。OEMでも前年比1.4倍以上の増収。

　『監視&FA関連事業』: 監視やFA/マシンビジョン用レンズがラインアップ拡充で増収。カメラモジュールが23年・24年の新機種投入が貢献。25.8％の増収、118.7％の営業増益。

　『モビリティ&ヘルスケア』: 急速に進む先進運転システムの普及効果、注力の医療用レンズ（内視鏡）でラインアップ増加効果を軸に31.6％増収/66.6％営業増益。

　海外の売上高比率が80％を超えるだけに、トランプ関税の影響も気になるところだが今期の決算予想説明会で桜庭省吾社長はこう語っている。

　「ベトナム、中国、日本の3拠点の生産体制を敷いている。現状の生産割合は約25％、約65％、約10％。将来的な事業拡大を見据え生産キャパの拡大や地政学・関税リスクの対応から、ベトナムに第2工場を稼働させた。米国向けは自社ブランドが大方でグループの売上高比率は約7.5％。自社ブランドの生産割合はベトナムが60％、中国が15％。今期予想はこれに基づいて立てている」。着実に手は打っているということだ。

　本稿作成中の株価は1000円トビ台、予想税引き後配当利回り2.78％水準。年初来高値から100円方下値にあるが、IFIS目標平均株価は1066円。9年9か月余の修正済み株価パフォーマンス3.7倍を勘案すると、急がず騒がず押し目待ち・中長期保有が賢明か・・・（記事：千葉明・記事一覧を見る）