EV車メーカーは何社生き残るか バイクメーカー乱立時代に似た現況

2023年8月13日 15:01

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相次ぐEV部門の赤字拡大報道 ©sawahajime

相次ぐEV部門の赤字拡大報道 ©sawahajime[写真拡大]

 日本には多数の自動車メーカーが存在する。これ程に自動車メーカーが存在する国は、他には無い。

【こちらも】EV車は未完の技術

 日本自動車工業会加盟14社、この内乗用車メーカーだけでも8社ある。ここで敢えてお断りしておくが、全てまともな、高度の技術を持つメーカーである。

●他国のEV車メーカーの状況
 こう言うと、「中国にはEV車メーカーが多数存在する」と反論する声もあるが、誤解を恐れずに言えば、本来EV車なんぞという代物は、まともな「自動車」ですら無い。

 一説には中国には「EV車メーカー」が500社以上あると言われている。安全性に大した配慮もせずに、適当に電動モーターと車載電池を見繕ってくれば、農機具倉庫が工場でも「EV車メーカーです」と名乗れるのだろう。

 日本の新幹線擬きの、パクリ高速鉄道で失敗して事故を起こしても、埋めてしまって無かったことにするお国柄だから、味噌も糞も合わせて「EV車メーカーが500社以上」あるのは当然かも知れない。

 本来、日本の工業高校の生徒が、課外授業で組み上げたレベルの、足許にも及ばない代物を造っている様な工場まで、メーカーとは呼べない筈だ。

 中国の様な、元から技術レベルが低く、工業製品の裾野が狭い国にとっては、単に構造が簡単で、街工場のレベルでもでっち上げることが出来るEV車への転換は、願ったり叶ったりの事象であった。安全性に対する配慮も適当なのだろう。

●1960年代の国産バイクメーカー
 歴史を振り返れば、1960年代、日本には283社のバイクメーカーが存在したが、現在は、ホンダ、ヤマハ、スズキ、カワサキの4社しか生き残っていない。

 終戦で翼をもがれた航空機メーカーだけを見ても、中島飛行機のスバルがラビット、三菱がシルバーピジョン、飛行艇で有名な新明和がポインターといった、技術レベルでは文句無い企業も撤退している。

 名も知らぬメーカーも多数あるが、上記の航空機メーカー以外にも、機械設備メーカーや、発動機メーカー等々の、高度な技術を持つ企業がバイクを製造販売していた。

 日本の様な、工業技術レベルが高く、部品メーカーの裾野が広くても、そしてメーカー自身の技術が卓越していても、時流に乗って生き残ることが如何に難しいかが判るだろう。

●既に淘汰は始まっている
 EV車は、まともな出来なら「自動車」であるとすることは出来る。

 未完な部分を多く持つが、少なくとも「人の命を託し」て、安全に地点間の移動が、快適に行えるべき乗り物である。

 しかし「自動車」にまで成長出来ていないから、基本的な「1充電走行距離」や「充電時間」、「発火事故」の問題が解決出来ていない。

 各国の電気事情から見ても、殆どの国はEV車に適した環境と言えない。

 補助金が無ければ、まともな競争が出来ないレベルの、高価で完成度の低い「電動車」を、闇雲に推すのは意味があるのか?

 こんなレベルの「電動車」で、長い歴史を持ち、完成された技術の内燃機関搭載車=「自動車」を駆逐することが出来ると考える方がどうかしている。

 各国で、EV車部門の赤字も喧伝されており、製造業者の淘汰も既に始まっているのが現状である。果たして何社が、生き残ることが出来るのだろうか。(記事:沢ハジメ・記事一覧を見る

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