1月の外食市場規模、4カ月ぶりにマイナス　リクルートライフスタイル調査

　リクルートライフスタイルの調査によると、1月の外食市場規模が4カ月ぶりに前年割れとなり、和食料理店や居酒屋、スナックなどで特に不振だったったことが分かった。

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■4カ月ぶりに前年同月マイナス

　1日、リクルートライフスタイルが1月度の「外食市場調査」を発表した。首都圏・東海圏・関西圏を合計した1月の外食市場規模は3,240億円で、前年1月から132億円の減少となり、4カ月ぶりに前年比マイナスとなった。前年比3桁億円のマイナスとなったのは2017年5月以来のこと。

■実施率、頻度、単価の全てが前年割れ

　外食実施率は75.7％で前年同月比0.7ポイント減、外食頻度は3.96回で同0.04回減、外食単価は2,609円で同61円減だった。この数値が3つともに前年割れとなったのは2017年5月以来となる。

■和食料理、居酒屋、スナックが不振

　多くの業態で市場規模が前年割れとなっている中で特に下げ幅の大きかった業態は、和食料理店（市場規模:548億円、前年同月比:36億円減、以下同じ）、レストラン・食堂・ダイニング・洋食店（174億円、20億円減）、アジアン料理店（52億円、13億円減）、すき焼き・しゃぶしゃぶ・鍋・おでん等の専業店（91億円、14億円減）、居酒屋（681億円、24億円減）、スナック・ナイトクラブ・キャバレー（41億円、20億円減）など。

■中華料理、焼肉、ファーストフードが堅調

　反対に市場規模が増えた業態は、中華料理店（市場規模:210億円、前年同月比:3億円増、以下同じ）、焼肉・ステーキ・ハンバーグ等の専業店（320億円、5億円増）、お好み焼き・鉄板焼き等の専業店（55億円、4億円増）、ファーストフード（24億円、5億円増）の4業態のみ。また、バー・バル・ワインバー・ビアホール・パブが横ばい（91億円、前年並み）となっている。（記事：県田勢・記事一覧を見る）