15年の国内医療分野のタブレット市場、17.4%増の617億円に＝IDC

　IT専門の調査会社IDC Japanは21日、病院、保健所などの医療と福祉・介護を合わせた国内医療分野のタブレットソリューション市場について2015年度の金額とタブレット本体の台数の予測を発表した。

　それによると金額は支出ベースで前年比17.4%増の617億円、台数は前年比22.1%増の20万9千台である。金額には、タブレット本体、およびその導入に付随する付帯設備、アプリケーション、サービス、保守費用などを含む。

　国内医療分野のIT投資は堅調に推移しており、そのなかでタブレットソリューション市場は大きく成長すると同社は見ている。2013年から2018年の年間平均成長率を15.0%と予測し、2018年には792億円に拡大すると予測している。また、同分野におけるタブレットの出荷台数は、2013年から2018年の年間平均成長率は21.0%%、2018年は28万4千台と予測している。

　拡大の理由として、同社はタブレットのメリットである携帯性、高精細な画像、タッチによる優れたユーザーインターフェースが、病院などの巡回診療、レントゲンなどの画像診断、地域医療や救急医療、健康診断や訪問介護などに活かせることなどをあげている。

　厚生労働省も2014年3月に発表した「健康・医療・介護分野におけるICT化の推進について」のなかで、各地域の医療関係者・医療機関の間での情報連携ネットワークの必要性を述べている。その結果として、医療向けの情報端末は、いつでもどこでもアクセスできるタブレットなどのモバイル端末が主流になると同社はみている。（記事：阪木朱玲・記事一覧を見る）