原油高が株・為替・債券を圧迫　ホルムズ通航の停滞続く

　中東産原油の指標であるドバイ原油が高値帯で推移するなか、マーケット全体への影響が生じ続けている。ホルムズ海峡は2月末の軍事衝突以降、事実上機能しておらず、供給の不安定さを背景とした原油高が各市場を同時に揺さぶる展開となっている。

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■株式市場への影響

　株式市場では停戦交渉の一報ごとに相場が乱高下するシビアな局面が続く。

　10日の東京市場では日経平均が一時約1カ月ぶりに57,000円台を回復し、半導体関連株やファーストリテイリングなどが上昇をけん引した。

　一方、夜間先物も630円高で引けており、11日のイスラマバードでの米・イラン協議における結論を見極めようとする動きが強まっていた。

■利下げを左右するホルムズ海峡

　為替市場ではやはり円安圧力が根強い。原油高が続く限り日本の貿易収支悪化への警戒心が拭えず、円相場の重荷となっている。

　米国では3月の消費者物価が前年比3.3%上昇とインフレ再燃を示す内容となり、FRBの利下げ観測が如実に後退した。日米金利差が縮まりにくい環境が円売りを後押しする構図だ。

■停戦交渉の前進にかかる債権市場の行先

　債券市場でも緊張が続いている。国内長期金利は原油高によるインフレ懸念と財政拡張への警戒から上昇圧力が続いており、27年ぶりの水準に達する場面もあった。

　日銀は4月末の金融政策決定会合で現状維持との観測が強まっており、原油高と円安の動向を見極める姿勢が続くとみられる。

　停戦交渉が前進すれば原油安とともに株高・円高に振れる可能性がある一方、協議が難航すれば再び売り圧力が強まる展開も現実味を帯びる。市場は今後の停戦協議の行方を固唾をのんで見守っている。（記事：庭田　學・記事一覧を見る）