トレジャー・ファクトリー、26年2月期1Q増収増益と順調、好調な既存店売上が牽引し通期上振れに期待

　トレジャー・ファクトリー<3093>(東証プライム)は7月9日に26年2月期第1四半期連結業績を発表した。増収増益と順調だった。既存店売上が計画以上に好調だった。そして通期増収増益予想を据え置いた。外部環境の不透明感を考慮して保守的な前提としているが、既存店売上の好調を勘案すれば通期会社予想は上振れの可能性が高く、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は5月の年初来高値圏から反落して上値を切り下げる形となったが、好業績を評価して戻りを試す展開を期待したい。

■26年2月期1Q増収増益と順調、通期上振れの可能性

　26年2月期第1四半期の連結業績は売上高が前年同期比14.8%増の118億43百万円、営業利益が10.9%増の14億96百万円、経常利益が12.4%増の15億34百万円、親会社株主帰属四半期純利益が8.2%増の9億98百万円だった。

　増収増益と順調だった。既存店売上が計画以上に好調だった。営業利益の前年同期比1億47百万円増益の分析は、単体・既存店影響で2億03百万円増加、単体・当期新店影響で69百万円減少、単体・退店影響で29百万円減少、単体・その他影響で1億49百万円減少(店頭買取以外の買取チャネルの人員増加で35百万円減少、第2四半期の新規出店の先行コストで29百万円減少、ECや買取強化のための広告宣伝費増加で15百万円減少など)、グループ会社の利益貢献で1億92百万円増加だった。

　主要KPIとして、単体ベースの既存店売上高は前期比104.4%(販売件数は103.6%、販売単価は100.8%)だった。単体ベースの既存店売上総利益率は65.0%で0.2ポイント低下した。商品ミックスの影響(低単価商材の販売が好調)で低下した。連結ベースのEC売上比率は0.4ポイント上昇して13.8%となった。連結ベースの仕入高は22.8%増加した。連結ベースの新規出店は合計8店舗、退店は1店舗だった。25年7月末時点のグループ合計店舗数(海外およびFCを含む)は304店舗となっている。

　通期の連結業績予想は据え置いて、売上高が前期比9.6%増の462億52百万円、営業利益が9.5%増の44億20百万円、経常利益が8.8%増の44億41百万円、親会社株主帰属当期純利益が11.0%増の30億08百万円としている。配当予想も据え置いて前期比3円増配の39円(第2四半期末19円、期末20円)としている。25年2月期の年間36円には記念配当2円が含まれているため、普通配当ベースでは5円増配となる。予想配当性向は30.4%となる。

　26年2月期も増収増益予想としている。前提として単体ベースの既存店売上は前期比102%、連結ベースの売上総利益率は0.8ポイント上昇の59.9%、販管費比率は0.9ポイント上昇の50.4%としている。

　第1四半期の進捗率は売上高が26%、営業利益が34%、経常利益が35%、親会社株主帰属当期純利益が33%だった。第2四半期は単価の低い夏物衣料の需要が高まるため第1四半期に比べて売上高、営業利益とも減少する特性があるものの、進捗率は概ね順調である。外部環境の不透明感を考慮して保守的な前提としているが、既存店売上の好調を勘案すれば通期会社予想は上振れの可能性が高く、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。

■株価は戻り試す

　株価は5月の年初来高値圏から反落して上値を切り下げる形となったが、好業績を評価して戻りを試す展開を期待したい。7月9日の終値は1743円、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS128円37銭で算出)は約14倍、今期予想配当利回り(会社予想の39円で算出)は約2.2%、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS444円44銭で算出)は約3.9倍、そして時価総額は約424億円である。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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