成長性を孕むメディア総研が、ビジネスの軸足を高専に置く理由

　メディア総研（東証グロース、福証キューボード）。高専（高等専門学校）や地方の理工系大学生にとり、就職活動の良きパートナー企業。

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　例えば2021年には「高専プラス」サイトを開設しているが、こんな検索が可能だ。「採用実績など条件別の企業調べ」「企業・業界・進学先研究」。会員として登録していると、「インターシップ・イベント情報」「高専OB・OG情報の閲覧」「お気に入り登録した企業・大学・大学院等からの情報受信」「企業・大学・大学院等への質問/回答」。

　文科省は高専を「実践的・創造的技術者を養成することを目的とした高等教育機関」と位置付けている。2020年度で全国に国公立・私立を合わせ57校あり約6万人の学生が学んでいる。

　さしたる知識を持ち合わせていなかったので「高専とは」を調べ直してみた。

<中学卒業時: 15歳から入学が可能。基本的な就学期間は5年。卒業すると準学士となる>
<更に2年間の専攻科で学ぶと学士（大学卒業時の称号）となる>
<以降は大卒学士同様に、2年間の修士課程、3年間の博士課程で学ぶことが可能>

　メディア総研は1993年、福岡市に産声をあげた。爾来、こんな足跡を残し且つ続けている。

「理工系業界セミナー」
「高専生の為の合同会社説明会」
「高専生と企業の交流会」
「Webマガジン『月刊高専』発行」

　高専に照準を合わせた活動を展開している点が同社の味噌と言える。

　上場は21年9月。上場後初の22年7月期は「15.6％増収、2.2％営業増益」。今23年7月期は「27.7％増収（9億9400万円）、11.5％の営業増益（2億300万円）」計画。新春号の四季報:業績欄の見出しを借用すれば【増勢】。

　高専卒者中心の理工系人材に特化した「転職サイト」開設。これまでの福岡・東京に加え大阪事業所開設。等々、営業力強化施策を明らかにしている。

　ちなみに高専の教育システムに関心を寄せる国も増えている。例えば宮崎日日新聞は「県内の都城高専の視察にエジプトから視察団が来日（昨年7月）」と伝えている。

　上場初値:3105円（21年9月2日）から4395円（同6日）まで人気化し、以降22年3月15日の977円の調整が進み地相場入り。時価は1200円台前半水準。PEGレシオ（時価PER÷今期予想を含む過去3期間のEPS1株当たり利益）で測ると「1.07倍」。成長株論者は「1倍以下なら借金しても買え」という。四季報編集部の公式見解は「2倍以下は買い」。（記事：千葉明・記事一覧を見る）